読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
1.3
億円（営業利益の減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算短信補足資料2022年3月期（第75期）会社の説明として取り出せた項目 4 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高454億円+99.1%
営業利益32億円+96.1%
経常利益34億円+94.4%
純利益11億円+46.6%
販管費14億円
売上総利益率
率39.2%
前年同期比の増減ポイント+0.9ポイント（前期に新基準を適用したと仮定した売上比38.3%との比較）
営業利益率
率7.1%
前年同期比の増減ポイント-0.2ポイント（前期に新基準を適用したと仮定した売上比7.3%との比較）
通期業績予想
売上高
475億円
営業利益
25億円
経常利益
28億円
親会社株主に帰属する当期純利益
19億円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- 販売価格引上げによる増加804百万円
- 購買･製造原価等の低減282百万円
- 販売数量増加等による増加221百万円
- その他102百万円
- 原材料価格の上昇等-703百万円
- 販売価格引下げによる減少-429百万円
- マーケティング費用の増加-202百万円
- 廃棄損･棚卸資産評価損等の増加-207百万円
セグメント別実績
エアケア（消臭芳香剤）
売上高199億円
前年比101%
衣類ケア（防虫剤）
売上高82億円
前年比99%
サーモケア（カイロ）
売上高43億円
前年比110%
ハンドケア（手袋）
売上高58億円
前年比88%
湿気ケア（除湿剤）
売上高28億円
前年比90%
ホームケア（その他）
売上高42億円
前年比108%
年間配当
2022年3月期38円
2023年3月期予定40円
配当性向
2023年3月期予定46.8%| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算短信補足資料 |
| 対象決算期 | 2022年3月期（第75期） |
| 売上高 | 454億円（前年比 +99.1%） |
| 営業利益 | 32億円（前年比 +96.1%） |
| 経常利益 | 34億円（前年比 +94.4%） |
| 純利益 | 11億円（前年比 +46.6%） |
| 売上総利益率 | 率 39.2% / 前年同期比の増減ポイント +0.9ポイント（前期に新基準を適用したと仮定した売上比38.3%との比較） |
| 営業利益率 | 率 7.1% / 前年同期比の増減ポイント -0.2ポイント（前期に新基準を適用したと仮定した売上比7.3%との比較） |
| 販管費 | 14億円 |
| 通期業績予想 | 売上高 475億円 / 営業利益 25億円 / 経常利益 28億円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 19億円 |
| セグメント別実績 | エアケア（消臭芳香剤） 売上高 199億円 / 前年比 101% / 衣類ケア（防虫剤） 売上高 82億円 / 前年比 99% / サーモケア（カイロ） 売上高 43億円 / 前年比 110% / ハンドケア（手袋） 売上高 58億円 / 前年比 88% / 湿気ケア（除湿剤） 売上高 28億円 / 前年比 90% / ホームケア（その他） 売上高 42億円 / 前年比 108% |
| 増減要因の内訳 | 要因 販売価格引上げによる増加 / 金額 804百万円、要因 購買･製造原価等の低減 / 金額 282百万円、要因 販売数量増加等による増加 / 金額 221百万円、要因 その他 / 金額 102百万円、要因 原材料価格の上昇等 / 金額 -703百万円、要因 販売価格引下げによる減少 / 金額 -429百万円、要因 マーケティング費用の増加 / 金額 -202百万円、要因 廃棄損･棚卸資産評価損等の増加 / 金額 -207百万円 |
| 年間配当 | 2022年3月期 38円 / 2023年3月期予定 40円 |
| 配当性向 | 2023年3月期予定46.8% |
この書類が述べていない項目（17件）
当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価主要KPI単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点新しい施策
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、ハンドケアがコロナ需要の反動で減少したこと、サーモケアで減損が発生したことを説明している。また、営業利益の増減要因として、原材料価格の上昇、販売価格引下げ、マーケティング費用の増加、廃棄損・棚卸資産評価損等の増加を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。