読む価値
44定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1665223
千円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高45,469百万円
営業利益3,221百万円
経常利益3,452百万円
純利益（親会社株主帰属）1,151百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益51円82銭
期末の財政状態
総資産44,420,137千円
うち純資産 31,835,830 千円自己資本比率 70.4%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,666,186
投資-1,669,553
財務-1,075,675
純増減-79,042
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,843,109千円
セグメント別売上高生活日用品事業 45,469百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高47,500百万円（前年比 +4.5%）
営業利益2,550百万円（前年比 -20.8%）
経常利益2,850百万円（前年比 -17.4%）
純利益1,900百万円（前年比 +65.0%）
年間配当予想38円／株 → 40円／株（+5.3%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症に伴う需要が落ち着いたこと、活動回復により販売費及び一般管理費が増加したこと、マーケティング費用を戦略的に投下したこと。減損損失については、カイロ事業の収益性低下、タイ子会社の事業用資産の収益性低下、遊休資産の使用用途未定が要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失1,665,223千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 43千円、投資有価証券売却益 43,659千円、投資有価証券償還益 11,505千円、新株予約権戻入益 194千円 / 特別損失 固定資産除売却損 26,741千円、減損損失 1,665,223千円、関係会社株式売却損 79,493千円
減価償却費1,196,789千円
期末発行済株式数23,000千株
期末自己株式数772千株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 45,469百万円 |
| 営業利益 | 3,221百万円 |
| 経常利益 | 3,452百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,151百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 51円82銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 70.4 / 前期末 68.5 |
| 総資産 | 44,420,137千円 |
| 純資産 | 31,835,830千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,666,186千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,669,553千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,075,675千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,843,109千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 47,500百万円（前年比 +4.5%） / 営業利益 2,550百万円（前年比 -20.8%） / 経常利益 2,850百万円（前年比 -17.4%） / 純利益 1,900百万円（前年比 +65.0%） |
| 年間配当予想 | 38円／株 → 40円／株（+5.3%） |
| セグメント別売上高 | 生活日用品事業 45,469百万円 |
| 減価償却費 | 1,196,789千円 |
| 減損損失 | 1,665,223千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 43千円、投資有価証券売却益 43,659千円、投資有価証券償還益 11,505千円、新株予約権戻入益 194千円 / 特別損失 固定資産除売却損 26,741千円、減損損失 1,665,223千円、関係会社株式売却損 79,493千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 23,000千株 |
| 期末自己株式数 | 772千株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症に伴う需要が落ち着いたこと、活動回復により販売費及び一般管理費が増加したこと、マーケティング費用を戦略的に投下したこと。減損損失については、カイロ事業の収益性低下、タイ子会社の事業用資産の収益性低下、遊休資産の使用用途未定が要因。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症に伴う需要が落ち着いたこと、活動回復により販売費及び一般管理費が増加したこと、マーケティング費用を戦略的に投下したことが業績変動の理由として挙げられている。減損については、カイロ事業の収益性低下により超過収益力が見込めなくなったこと、タイ子会社の事業用資産の収益性が低下したこと、遊休資産の使用用途が決まっていないことが理由とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。