読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
208
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年10月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高900百万円進捗 50.3%
営業利益208百万円進捗 180.9%
経常利益216百万円進捗 145.0%
純利益（親会社株主帰属）211百万円進捗 173.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益70.24円
期末の財政状態
総資産1,631百万円
うち純資産 953 百万円自己資本比率 58.5%前期末比 +11.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+365,385
投資+8,500
財務-106,650
純増減+267,235
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,173,460千円
セグメント別売上高D2C事業 859,294千円、メディカルサポート事業 40,978千円
セグメント別利益D2C事業 399,342千円、メディカルサポート事業 -2,140千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,791百万円（前年比 -34.4%）
営業利益115百万円
経常利益149百万円
純利益122百万円
業績予想の修正修正なし（前回公表値から変更なし）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
D2C事業では新規顧客の獲得単価高騰により広告宣伝費を抑制した一方、既存顧客の継続率が想定を上回って推移した。メディカルサポート事業ではCPRP-FDの導入提案・支援を積極展開し、提携医療機関数の拡大に努めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（社名なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費3,105千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者は記載なし）
期末発行済株式数3,006,178株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 900百万円 |
| 営業利益 | 208百万円 |
| 経常利益 | 216百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 211百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 70.24円 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.5 / 前期末 47.5 |
| 総資産 | 1,631百万円 |
| 純資産 | 953百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 365,385千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 8,500千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -106,650千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,173,460千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,791百万円（前年比 -34.4%） / 営業利益 115百万円 / 経常利益 149百万円 / 純利益 122百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし（前回公表値から変更なし） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | D2C事業 859,294千円、メディカルサポート事業 40,978千円 |
| セグメント別利益 | D2C事業 399,342千円、メディカルサポート事業 -2,140千円 |
| 減価償却費 | 3,105千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 3,006,178株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | D2C事業では新規顧客の獲得単価高騰により広告宣伝費を抑制した一方、既存顧客の継続率が想定を上回って推移した。メディカルサポート事業ではCPRP-FDの導入提案・支援を積極展開し、提携医療機関数の拡大に努めた。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前連結会計年度の第4四半期から連結財務諸表を作成しているため、前年同期との比較分析は行っていない。D2C事業では新規顧客の獲得単価高騰を受け広告宣伝費を抑制する一方、既存顧客の継続率が想定を上回って推移し、メディカルサポート事業ではCPRP-FDの導入提案・支援を積極的に展開した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。