読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.9
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高5,029,442千円前年比 -1.6%
営業利益251,381千円前年比 -14.9%
経常利益266,103千円前年比 +1.0%
純利益（親会社株主帰属）200,228千円前年比 +29.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益68.37円
期末の財政状態
総資産2,944,813千円
うち純資産 1,325,210 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+416,574
投資-51,117
財務-410,293
純増減-44,836
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高643,052千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,800百万円
営業利益215百万円
経常利益200百万円
純利益135百万円
年間配当予想21.5円/株 → 15円/株
配当性向当期31.9％、次期予想32.8％
業績の増減要因
コスメ（ピーリングフットケア）は国内のPR・SNS宣伝、取扱店舗の拡大、米国での大手小売チェーン等への展開拡大により増収。コスメ（その他）はドラッグストアでのプロモーションや新商品の好調、加工食品はコラボ商品が好調。一方、トイレタリーは前年のコロナ特需の反動減、機能衣料は緊急事態宣言等によるプロモーション中止、Watchは店舗・商業施設の休業などにより減収。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当期計上なし（損益計算書の減損損失は「－」）
特別損益の内訳特別利益 有形固定資産売却益 1,409千円 / 特別損失 事務所移転損失 575千円
減価償却費11,898千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 5,029,442千円（前年比 -1.6%） |
| 営業利益 | 251,381千円（前年比 -14.9%） |
| 経常利益 | 266,103千円（前年比 +1.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 200,228千円（前年比 +29.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 68.37円 |
| 総資産 | 2,944,813千円 |
| 純資産 | 1,325,210千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 416,574千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -51,117千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -410,293千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 643,052千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,800百万円 / 営業利益 215百万円 / 経常利益 200百万円 / 純利益 135百万円 |
| 年間配当予想 | 21.5円/株 → 15円/株 |
| 配当性向 | 当期31.9％、次期予想32.8％ |
| 減価償却費 | 11,898千円 |
| 減損損失 | 当期計上なし（損益計算書の減損損失は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 有形固定資産売却益 1,409千円 / 特別損失 事務所移転損失 575千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | コスメ（ピーリングフットケア）は国内のPR・SNS宣伝、取扱店舗の拡大、米国での大手小売チェーン等への展開拡大により増収。コスメ（その他）はドラッグストアでのプロモーションや新商品の好調、加工食品はコラボ商品が好調。一方、トイレタリーは前年のコロナ特需の反動減、機能衣料は緊急事態宣言等によるプロモーション中止、Watchは店舗・商業施設の休業などにより減収。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コスメや加工食品はPR・SNS宣伝、取扱店舗の拡大、海外大手小売店での販売開始、新商品やコラボ商品の好調により増収となった。一方、トイレタリーは前年のコロナ特需の反動減、機能衣料はデルタ株流行や緊急事態宣言によるプロモーション中止、Watchは店舗・商業施設の休業などにより減収となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。