物流費値上げ等による費用増加
FY2018-Q3に初出。28回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026費用削減による利益改善有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比較して136百万円減少の2,392百万円（前期比5.4％減）となりました。これは、広告宣伝費、研究開発費、IT関連費などの減少が主な要因であります。」
広告宣伝費、研究開発費、IT関連費などの販管費削減により、売上高が減少する中でも営業利益が改善した。 - FY2026-H1販管費削減でも粗利益減少を補えず営業赤字有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高減等による粗利益減少を研究開発費、IT関連費、業務委託料等の販管費を削減するもカバーできず、営業損失21百万円（前年同期は営業利益55百万円）」
研究開発費、IT関連費、業務委託料等の販管費を削減したものの、売上高減少による粗利益減少を補えず、営業損失へ転じた。研究開発費は58百万円、前年同期は72百万円である。 - FY2025-H1販促費・広告宣伝費・研究開発費等の減少による利益改善有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少はありましたが、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により、営業利益55百万円（前年同期は営業損失92百万円）、為替差損、受取配当金などにより、経常利益55百万円（前年同期は経常損失87百万円）となりました。」
売上高が減少する中、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により営業利益・経常利益が前年同期の損失から利益へ転じた。販売促進費は100百万円、広告宣伝費は80百万円、研究開発費は72百万円となった。 - FY2025-Q1販促費・広告宣伝費・研究開発費等の減少による利益改善有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少はありましたが、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により、営業利益１百万円（前年同期は営業損失23百万円）、為替差益、受取配当金などにより、経常利益24百万円（前年同期は経常損失27百万円）となりました。」
売上高が減少する中、広告宣伝費、販売促進費、研究開発費などの減少により営業利益が黒字化し、為替差益・受取配当金なども含めて経常利益が黒字化した。 - FY2024-Q3棚卸資産評価減・販促関連費用等による利益減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、旅費交通費、減価償却費などの増加および保険解約損の発生により、営業利益94百万円（前年同期は営業利益242百万円）、経常利益 101百万円（前年同期は経常利益273百万円）となりました。」
売上高が増加する中でも、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、旅費交通費、減価償却費等の増加および保険解約損が利益を圧迫した。 - FY2024-Q2棚卸資産評価減・販促関連費用増による営業赤字有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、研究開発費、販売促進費などの増加および保険解約損の発生により、営業損失92百万円（前年同期は営業利益33百万円）、経常損失87百万円（前年同期は経常利益65百万円）となりました。」
売上高が増加する中でも、棚卸資産評価減、広告宣伝費、通信費、研究開発費、販売促進費の増加および保険解約損により営業損失・経常損失となった。 - FY2024-Q1販促費・広告宣伝費・人件費・研究開発費増による赤字化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加はありましたが、売上総利益率の低下、販売促進費、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加及び保険解約損の発生により、営業損失23百万円（前年同期は営業利益24百万円）、経常損失27百万円（前年同期は経常利益43百万円）となりました。」
売上高が増加する中でも、売上総利益率の低下、販売促進費・広告宣伝費・人件費・研究開発費の増加などにより営業損失・経常損失となった。 - FY2023販売促進費・広告宣伝費増による利益減少有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比較して131百万円増加の2,683百万円（前期比5.2％増）となりました。これは、販売促進費及び広告宣伝費の増加が主な要因であります。」
販売促進費・広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費が増加し、営業利益が前年同期比40.4％減となった。 - FY2023-Q3広告宣伝費・人件費・研究開発費増による利益減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の減少、販売促進費、広告宣伝費、研究開発費などの増加により、営業利益242百万円（前年同期比48.6％減）、経常利益273百万円（前年同期比43.0％減）となりました。」
売上高の減少に加え、販売促進費、広告宣伝費、研究開発費などの増加が、第3四半期累計の営業利益・経常利益の減少要因として記載された。 - FY2023-Q2広告宣伝費・人件費・研究開発費増による利益減少有価証券報告書
「売上高の減少、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加により、営業利益33百万円（前年同期比87.4％減）、経常利益65百万円（前年同期比76.0％減）となりました。」
売上高の減少に加え、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加が営業利益・経常利益の大幅な減少要因として記載された。 - FY2023-Q1広告宣伝費・人件費・研究開発費増による利益減少有価証券報告書
「売上総利益率の改善がありましたが、売上高の減少、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加により、営業利益24百万円（前年同期比80.8％減）、経常利益43百万円（前年同期比66.3％減）となりました。」
売上総利益率は改善したものの、売上高の減少に加え、広告宣伝費、人件費、研究開発費などの増加が営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2022管理費減少による利益改善有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比較して153百万円減少の2,551百万円（前期比5.7％減）となりました。これは、人件費、旅費交通費等の減少、サロン様向けの全国イベント開催の延期による販売促進費の減少が主な要因であります。」
人件費・旅費交通費と全国イベント延期による販売促進費の減少により、販売費及び一般管理費が減少した。 - FY2022-Q2連結子会社除外による管理費減少有価証券報告書
「利益面におきましては、持株会社化に伴う経費の発生がありましたが、売上高増加に伴う売上総利益の改善及び連結子会社除外に伴う人件費等の管理費の減少により、営業利益266百万円（前年同期は営業損失０百万円）」
持株会社化に伴う経費が発生する一方、連結子会社除外に伴う人件費等の管理費減少が営業利益の改善要因として記載された。 - FY2022-Q1管理費減少による黒字化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の増加及び人件費等の管理費の減少により、営業利益126百万円（前年同期は営業損失７百万円）、経常利益129百万円（前年同期は経常損失６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益86百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失５百万円）となりました。」
売上増加に加え、人件費等の管理費減少が営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の黒字化要因として記載された。 - FY2021通期費用減少による利益改善有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比較して290百万円減少の2,704百万円（前期比9.7％減）となりました。これは、人件費、旅費交通費等の減少、サロン様向けの全国イベント開催の延期による販売促進費の減少が主な要因であります。」
通期の販売費及び一般管理費は290百万円減少し、人件費・旅費交通費等と全国イベント延期による販売促進費の減少が主な要因となった。 - FY2021-Q3新製品効果・人件費及び旅費交通費減少による利益改善有価証券報告書
「利益面では、新製品の投入効果による売上の増加及び人件費や旅費交通費等の減少により、営業利益254百万円（前年同期は営業損失80百万円）、経常利益271百万円（前年同期は経常損失53百万円）となりました。」
前年同期まで利益を圧迫していた費用について、人件費・旅費交通費等の減少が利益改善要因となり、新製品投入効果と合わせて営業利益・経常利益の黒字化に寄与した。 - FY2021-Q2販売促進費・旅費交通費等の減少による損失縮小有価証券報告書
「利益面では、たな卸資産評価損・廃棄損の減小による売上総利益の改善及び販売促進費や旅費交通費等の減少により、営業損失０百万円（前年同期は営業損失239百万円）、経常利益７百万円（前年同期は経常損失218百万円）となりました。」
たな卸資産評価損・廃棄損の減少による粗利改善と、販売促進費・旅費交通費等の減少が営業損失の縮小、経常黒字化に寄与した。 - FY2021-Q1費用減少による赤字縮小有価証券報告書
「売上高の増加及び販売費や旅費交通費等の減少により利益面では、営業損失７百万円（前年同期は営業損失170百万円）、経常損失６百万円（前年同期は経常損失164百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失５百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失140百万円）となりました。」
前年同期まで利益を圧迫していた費用面について、販売費や旅費交通費等の減少が営業損失等の縮小要因として記載された。 - FY2020商品評価損・広告宣伝費等による営業赤字有価証券報告書
「売上高の減少及び商品評価損の計上、広告宣伝費、研究開発費、人件費等の販売費及び一般管理費の増加により利益面では、営業損失184百万円（前期は営業利益169百万円）、経常損失157百万円（前期は経常利益251百万円）、繰延税金資産の取り崩しによる影響により、親会社株主に帰属する当期純損失227百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純利益25百万円）となりました。」
従来の人件費・研究開発費等の増加に加え、商品評価損と広告宣伝費の増加が通期の営業赤字・経常赤字・当期純損失の要因として記載された。 - FY2020-Q3成長基盤施策・人件費等による営業赤字有価証券報告書
「売上高の減少及び成長のための基盤づくりの取り組み並びに人件費等の一般管理費の増加により利益面では、営業損失80百万円（前年同期は営業利益287百万円）、経常損失53百万円（前年同期は経常利益332百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は85百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益117百万円）となりました。」
売上高減少に加え、成長基盤づくりの取り組みと人件費等の一般管理費増加が、営業損失等の要因として記載された。 - FY2020-Q2成長基盤施策と人件費等による費用増加有価証券報告書
「売上高の減少及び成長のための基盤づくりのための取り組み並びに人件費等の一般管理費の増加により利益面では、営業損失239百万円（前年同期は営業利益162百万円）、経常損失218百万円（前年同期は経常利益178百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は200百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益103百万円）となりました。」
成長基盤づくりの取り組みと人件費等の一般管理費増加が、売上高減少とともに営業損失等の要因として記載された。 - FY2020-Q1人件費等一般管理費増加有価証券報告書
「売上高の減少及び人件費等の一般管理費の増加により利益面では、営業損失170百万円（前年同期は営業利益52百万円）、経常損失164百万円（前年同期は経常利益60百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は140百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益32百万円）となりました。」
売上高減少に加え、人件費等の一般管理費の増加が営業損失・経常損失・四半期純損失の要因として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度と比較して290百万円増加の2,991百万円（前期比10.8％増）となりました。これは、新商品に対する在庫管理コスト及び販売促進費の増加、物流コスト増加に伴う荷造運搬費の増加や人件費等の増加が主な要因であります。」
新商品に対する在庫管理コスト・販売促進費、物流費、人件費等の増加が通期の販売費及び一般管理費を押し上げ、利益を圧迫した。 - FY2019-Q3在庫管理費・販売促進費等の増加有価証券報告書
「新商品に対する在庫管理コスト及び販売促進費の増加、物流コスト増加に伴う荷造運搬費の増加や人件費等の販売費及び一般管理費の増加により利益面では、営業利益287百万円（前年同期比48.7％減）、経常利益332百万円（前年同期比41.4％減）となりました。」
従来記載されていた販売促進費、物流費、人件費等に加え、新商品に対する在庫管理コストの増加が利益減少要因として記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新商品に対する販売促進費及び物流コスト増加に伴う荷造運搬費の増加、人件費等の販売費及び一般管理費の増加並びに、連結子会社の売上高減少に伴う影響により利益面では、営業利益162百万円（前年同期比51.7％減）、経常利益178百万円（前年同期比47.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は103百万円（前年同期比52.7％減）となりました。」
新商品に対する販売促進費、物流コスト、人件費等の増加が引き続き利益を圧迫する要因として記載されている。 - FY2019-Q1販売促進費・物流費・人件費増加有価証券報告書
「新商品に対する販売促進費の増加、物流コスト増加に伴う荷造運搬費の増加、人件費の増加などの販売費及び一般管理費の増加の影響により利益面では、営業利益52百万円（前年同期比73.6％減）、経常利益60百万円（前年同期比69.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は32百万円（前年同期比73.2％減）となりました。」
通期で記載された人件費・物流費・研究開発費に加え、第1四半期では新商品販売促進費の増加も販売費及び一般管理費の増加要因として示されている。 - FY2018人件費・物流費・研究開発費増加有価証券報告書
「新卒採用などによる人件費の増加や、物流費の値上げによる荷造運搬費の増加、研究開発費の増加により利益面では、営業利益500百万円（前期比3.6％減）、経常利益509百万円（前期比3.6％減）となりました。」
従来の人件費・物流費増加に加え、研究開発費の増加も通期の利益減少要因として明示されている。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「新卒採用などによる人件費の増加や、物流費の値上げによる荷造運搬費の増加により利益面では、営業利益561百万円（前年同期比10.1％減）、経常利益567百万円（前年同期比10.1％減）となりました。」
新卒採用などによる人件費増加と物流費値上げによる荷造運搬費増加が、営業利益・経常利益の減少要因として初めて具体的に記載されている。