読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34.8
％（営業利益の前年同期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月21日〜2026年3月20日連結日本基準売上高3,813百万円前年比 -6.9%
営業利益170百万円前年比 +34.8%
経常利益200百万円前年比 +48.3%
純利益（親会社株主帰属）142百万円前年比 +251.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益17.86円
売上高営業利益率4.5%
期末の財政状態
総資産5,148百万円
うち純資産 4,218 百万円自己資本比率 81.9%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+132
投資-119
財務-105
純増減-92
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,134百万円
地域別売上高
国内売上高3,65495.9%-7.4%
海外売上高1584.1%+6.2%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,052百万円（前年比 +6.3%）
営業利益50百万円（前年比 -70.2%）
経常利益52百万円（前年比 -74.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益24百万円（前年比 -82.7%）
年間配当予想12円 → 12円（0.0%）
配当性向67.2%
業績の増減要因
売上高は既存商品の売上減少を新規商品や販売支援で補えず減少。営業利益は売上高減による粗利益減少をIT関連費、広告宣伝費、研究開発費、減価償却費などの販管費削減でカバー。経常利益は受取利息・受取配当金など、純利益は投資有価証券売却益などが寄与。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 21,194千円、その他 298千円 / 特別損失 固定資産除却損 351千円
減価償却費89百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無開催 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数8,043,600株
期末自己株式数43,205株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年3月21日〜2026年3月20日 |
| 売上高 | 3,813百万円（前年比 -6.9%） |
| 営業利益 | 170百万円（前年比 +34.8%） |
| 経常利益 | 200百万円（前年比 +48.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 142百万円（前年比 +251.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 17.86円 |
| 売上高営業利益率 | 4.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 81.9% / 前期末 79.0% |
| 総資産 | 5,148百万円 |
| 純資産 | 4,218百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 132百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -119百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -105百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,134百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,052百万円（前年比 +6.3%） / 営業利益 50百万円（前年比 -70.2%） / 経常利益 52百万円（前年比 -74.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 24百万円（前年比 -82.7%） |
| 年間配当予想 | 12円 → 12円（0.0%） |
| 配当性向 | 67.2% |
| 地域別売上高 | 国内売上高 3,654百万円（前年比 -7.4%） / 海外売上高 158百万円（前年比 +6.2%） |
| 減価償却費 | 89百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 21,194千円、その他 298千円 / 特別損失 固定資産除却損 351千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 開催 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 8,043,600株 |
| 期末自己株式数 | 43,205株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は既存商品の売上減少を新規商品や販売支援で補えず減少。営業利益は売上高減による粗利益減少をIT関連費、広告宣伝費、研究開発費、減価償却費などの販管費削減でカバー。経常利益は受取利息・受取配当金など、純利益は投資有価証券売却益などが寄与。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は営業活動の効率化などに取り組んだものの減少しました。営業利益は売上高減少による粗利益の減少を、IT関連費、広告宣伝費、研究開発費、減価償却費などの販管費削減で補いました。経常利益は受取利息・受取配当金などの増加、最終利益は投資有価証券売却益の計上などが理由です。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。