ポイント利用動向とポイント引当金の変動
FY2016に初出。21回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026契約負債残高が減少有価証券報告書
「契約負債（期首残高）1,568,554 契約負債（期末残高）1,415,929」
契約負債残高は前期末1,568,554千円から1,415,929千円へ減少した。ポイントの将来使用動向が引当・契約負債に影響するテーマは継続している。 - 2026-05-13その他業績予想の修正
「最新の実態に基づき役務算出単価を再評価した結果、契約負債が152,624千円減少し」
役務算出単価の再評価により契約負債が減少し、算定額が売上高へ振り替えられた。 - FY2026-H1契約負債残高が減少有価証券報告書
「契約負債の減少（前連結会計年度末比98,525千円減）」
契約負債は前連結会計年度末の1,568,554千円から1,470,028千円へ98,525千円減少した。 - FY2025契約負債残高が減少し残存履行義務期間を更新有価証券報告書
「契約負債（期首残高）1,714,498 契約負債（期末残高）1,568,554。サロンケア製品の取引による施術サービスに係る残存履行義務に配分した取引価格の総額は283,595千円であります。当該残存履行義務は顧客への施術サービスの提供の進捗に応じて、今後18ヶ月以内に収益が認識されると見込んでおります。」
契約負債は前期末から145,943千円減少し、残存履行義務283,595千円について今後18ヶ月以内に収益認識する見込みを開示した。 - FY2025-H1契約負債残高が減少有価証券報告書
「契約負債の減少（前連結会計年度末比102,699千円減）」
契約負債は前連結会計年度末の1,714,498千円から1,611,799千円へ102,699千円減少した。 - FY2024契約負債残高が増加有価証券報告書
「契約負債 1,512,756 1,714,498」
契約負債は前期末1,512,756千円から1,714,498千円へ201,742千円増加した。 - FY2024-Q3契約負債残高が増加有価証券報告書
「契約負債の増加（前連結会計年度末比196,866千円増）」
契約負債は前連結会計年度末から196,866千円増加し、当第3四半期末には1,709,622千円となった。 - FY2024-Q2契約負債残高が増加有価証券報告書
「契約負債の増加（前連結会計年度末比62,021千円増）」
契約負債は前連結会計年度末の1,512,756千円から1,574,777千円へ62,021千円増加した。 - FY2023契約負債残高がほぼ横ばい有価証券報告書
「契約負債（期首残高）1,513,114 契約負債（期末残高）1,512,756」
ポイント未行使分や施術サービスの前受金に係る契約負債は、前期末から358千円減少した。従来のポイント引当金から契約負債へ移行した会計上の整理は継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「顧客の将来のポイント使用動向の変化が大幅に変動した場合等には、翌連結会計年度の連結財務諸表において、契約負債の金額に重要な影響を与える可能性があります。」
ポイント引当金から契約負債へ会計上の位置付けが変わり、期末契約負債1,513,114千円、残存履行義務402,180千円を開示した。ポイント使用動向の見積りリスクは新しい収益認識の枠組みで継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「従来は、顧客から受け取る対価の総額を収益として認識しておりました。また、付与したポイントの使用による無償フェイシャルサービス等の提供に備えるため、将来使用されると見込まれる額をポイント引当金として計上しておりましたが、顧客との「会員アフターサービス規約」において、ホームケア製品の提供及び付与したポイントを履行義務として識別し、予想コストに利益相当額を加算するアプローチにより算定された独立販売価格を基礎として取引価格の配分を行う方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用により、ポイント利用に備えた従来のポイント引当金計上から、ホームケア製品の提供とポイントを履行義務として識別し、取引価格を配分する方法へ記載が変わった。 - FY2021ポイント引当金残高が微増有価証券報告書
「ポイント引当金 426,986 427,304」
ポイント引当金残高は前期426,986千円から427,304千円へ318千円増加した。顧客の将来のポイント使用動向を見積もるテーマが継続している。 - FY2020ポイント引当金残高の減少有価証券報告書
「ポイント引当金の減少（前連結会計年度末比63,993千円減）」
ポイント引当金残高は490,979千円から426,986千円へ減少した。 - FY2020-Q3ポイント引当金残高が減少有価証券報告書
「ポイント引当金の減少（前連結会計年度末比32,569千円減）」
ポイント引当金残高は前連結会計年度末の490,979千円から458,410千円へ減少した。 - FY2020-Q2ポイント引当金残高が減少有価証券報告書
「ポイント引当金 490,979 481,996」
ポイント引当金残高は前連結会計年度末の490,979千円から当第2四半期会計期間末の481,996千円へ減少した。 - FY2020-Q1ポイント引当金残高が減少有価証券報告書
「ポイント引当金 490,979 474,087」
ポイント引当金残高は前連結会計年度末の490,979千円から当第1四半期連結会計期間末の474,087千円へ減少した。 - FY2019-Q3ポイント引当金残高が増加有価証券報告書
「ポイント引当金 446,847 475,367」
ポイント引当金残高は前事業年度末の446,847千円から当第3四半期会計期間末の475,367千円へ増加した。 - FY2019-Q2ポイント引当金残高が減少有価証券報告書
「ポイント引当金 446,847 442,946」
ポイント引当金残高は前事業年度末の446,847千円から当第2四半期会計期間末の442,946千円へ減少した。 - FY2018ポイント引当金残高が増加有価証券報告書
「平成30年３月期（千円）447,065 436,279 436,796 446,847」
平成30年3月期末のポイント引当金は446,847千円となり、前期末438,883千円から増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客の将来のポイント使用動向の変化及び会員数が大幅に変動した場合には、引当金の増加又は戻入が必要となる可能性があり、当社の財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
ポイント利用動向と会員数の変動が引当金に与えるリスクを継続して記載している。期末ポイント引当金は438,883千円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客の将来のポイント使用動向の変化及び会員数が大幅に変動した場合には、引当金の増加又は戻入が必要となる可能性があり、当社の財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
ポイントサービスを顧客維持施策とする一方、将来利用見込みの変化が引当金に影響するとしている。