読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1097455
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高9,153百万円
営業利益193百万円
経常利益301百万円
純利益（親会社株主帰属）44百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益10.48円
売上高営業利益率2.1%
期末の財政状態
総資産9,563百万円
うち純資産 6,200 百万円自己資本比率 64.8%前期末比 -14.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+433
投資+44
財務-6
純増減+471
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,784百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,814百万円（前年比 +107.2%）
営業利益453百万円（前年比 +234.3%）
経常利益451百万円（前年比 +149.7%）
純利益184百万円（前年比 +412.2%）
年間配当予想10.00円 → 20.00円（+100.0%）
配当性向2022年3月期 95.4% / 2023年3月期予想 46.3%
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限等の影響を受けた一方、新規顧客来店数の増加、不採算店舗の統廃合や縮小移転、人員の適正配置、集客活動の効率化などにより生産性と利益率が改善した。また、収益認識に関する会計基準等の適用により営業利益等が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失288,516千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 479千円、受取補償金 240,323千円、その他 17,446千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,593千円、固定資産売却損 6,561千円、減損損失 288,516千円、支払補償費 143,970千円
減価償却費224,347千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数4,281,200
期末自己株式数639
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 9,153百万円 |
| 営業利益 | 193百万円 |
| 経常利益 | 301百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 44百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 10.48円 |
| 売上高営業利益率 | 2.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 64.8 / 前期末 79.4 |
| 総資産 | 9,563百万円 |
| 純資産 | 6,200百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 433百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 44百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -6百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,784百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,814百万円（前年比 +107.2%） / 営業利益 453百万円（前年比 +234.3%） / 経常利益 451百万円（前年比 +149.7%） / 純利益 184百万円（前年比 +412.2%） |
| 年間配当予想 | 10.00円 → 20.00円（+100.0%） |
| 配当性向 | 2022年3月期 95.4% / 2023年3月期予想 46.3% |
| 減価償却費 | 224,347千円 |
| 減損損失 | 288,516千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 479千円、受取補償金 240,323千円、その他 17,446千円 / 特別損失 固定資産除却損 15,593千円、固定資産売却損 6,561千円、減損損失 288,516千円、支払補償費 143,970千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 4,281,200 |
| 期末自己株式数 | 639 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限等の影響を受けた一方、新規顧客来店数の増加、不採算店舗の統廃合や縮小移転、人員の適正配置、集客活動の効率化などにより生産性と利益率が改善した。また、収益認識に関する会計基準等の適用により営業利益等が増加した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症による行動制限の影響を受けた一方、新たな集客チャネルによる新規顧客の増加、不採算店舗の統廃合・縮小移転、人員の適正配置、集客活動の効率化などのコスト合理化を進めた結果、生産性と利益率が改善した。収益認識会計基準等の適用による利益への影響も記載されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。