収益認識に関する会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第41期及び第42期については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。」
収益認識会計基準の適用と比較情報への遡及適用を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第41期第３四半期及び第42期第３四半期については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。」
収益認識会計基準の適用と、比較情報への遡及適用を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第41期第２四半期及び第42期第２四半期については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。」
収益認識会計基準の適用と、比較情報への遡及適用を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第43期の期首から適用しており、第41期第１四半期及び第42期第１四半期については、当該会計基準等を遡って適用した後の数値となっております。」
収益認識会計基準の適用と、比較情報への遡及適用を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準の適用と、販売奨励金・販売促進費の表示区分変更を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準の適用と、販売奨励金・販売促進費の表示区分変更を継続して記載している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、従来は販売費及び一般管理費に計上していた販売奨励金を売上高から控除し、販売促進費の一部を売上原価に加算しております。」
収益認識会計基準等を2021年4月1日から適用し、販売奨励金および販売促進費の表示区分を変更している。比較情報には遡及適用後の数値を用いている。