コタ（4923）・施策再掲
主体的な情報開示と株主との対話
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
上場企業としてのコンプライアンス遵守と適時適切な情報開示104社が書いているテーマ・逆風0社・追い風105社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている104社のうち14社を表示しています。上の文は104社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、会社の意思決定の公正性を確保し、実効的なコーポレート・ガバナンスを実現する観点から、主体的な情報開示と株主との対話のさらなる充実を図ってまいります。」
主体的な情報開示と株主との対話の充実を、ガバナンス上の施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、会社の意思決定・公正性を確保し、実効的なコーポレート・ガバナンスを実現する観点から、主体的な情報開示と株主との対話のさらなる充実を図ってまいります。」
主体的な情報開示と株主との対話を、実効的なガバナンスの手段として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主体的な情報開示と株主との対話のさらなる充実を図ってまいります。」
主体的な情報開示と株主対話の充実を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「主体的な情報開示と株主との対話のさらなる充実を図ってまいります。」
情報開示と株主対話の充実を、実効的なコーポレート・ガバナンスの手段として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「会社の意思決定・公正性を確保し、実効的なコーポレート・ガバナンスを実現する観点から、主体的な情報開示と株主との対話のさらなる充実を図ってまいります。」
情報開示と株主対話をガバナンス実現の手段としている。