読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.1
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高8,804百万円前年比 +1.3%
営業利益2,020百万円前年比 -6.1%
経常利益2,115百万円前年比 -2.8%
純利益（親会社株主帰属）1,560百万円前年比 +12.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益60.14円
売上高営業利益率22.9%
期末の財政状態
総資産13,693百万円
うち純資産 10,177 百万円自己資本比率 74.3%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,300
投資-473
財務-922
純増減-95
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,224百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,400百万円（前年比 +6.8%）
営業利益2,000百万円（前年比 -1.0%）
経常利益2,010百万円（前年比 -5.0%）
純利益1,394百万円（前年比 -10.7%）
年間配当予想20円 → 20円（0.0%）
配当性向30.2
業績の増減要因
「コタ アイ ケア」や新製品の販売好調により売上高が増加した一方、原材料費、営業活動・物流費、「ＣＯＴＡ ＫＹＯＴＯ Ｌａｂ」関連費用などの増加により営業利益が減少した。製品自主回収関連費用引当金戻入益32百万円を特別利益に計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年4月1日付で普通株式1株を1.1株に分割し、発行済株式の総数が2,721,873株増加した。目的は投資単位当たりの金額引き下げによる株式流動性の向上と投資家層の拡大。
特別損益の内訳特別利益 製品自主回収関連費用引当金戻入額 32百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費281百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数29,940,603
期末自己株式数4,260,562
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 8,804百万円（前年比 +1.3%） |
| 営業利益 | 2,020百万円（前年比 -6.1%） |
| 経常利益 | 2,115百万円（前年比 -2.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,560百万円（前年比 +12.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 60.14円 |
| 売上高営業利益率 | 22.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 74.3% / 前期末 72.9% |
| 総資産 | 13,693百万円 |
| 純資産 | 10,177百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,300百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -473百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -922百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,224百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,400百万円（前年比 +6.8%） / 営業利益 2,000百万円（前年比 -1.0%） / 経常利益 2,010百万円（前年比 -5.0%） / 純利益 1,394百万円（前年比 -10.7%） |
| 年間配当予想 | 20円 → 20円（0.0%） |
| 配当性向 | 30.2 |
| 減価償却費 | 281百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 製品自主回収関連費用引当金戻入額 32百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年4月1日付で普通株式1株を1.1株に分割し、発行済株式の総数が2,721,873株増加した。目的は投資単位当たりの金額引き下げによる株式流動性の向上と投資家層の拡大。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 29,940,603 |
| 期末自己株式数 | 4,260,562 |
| 業績の増減要因 | 「コタ アイ ケア」や新製品の販売好調により売上高が増加した一方、原材料費、営業活動・物流費、「ＣＯＴＡ ＫＹＯＴＯ Ｌａｂ」関連費用などの増加により営業利益が減少した。製品自主回収関連費用引当金戻入益32百万円を特別利益に計上した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は「コタ アイ ケア」の販売が堅調に推移したことに加え、「コタエイジング グロウセラム」や「コタスタイリング ルミテックス」の販売も好調であったため増加した。営業利益は、増収に伴う売上原価、原材料費、営業活動・物流費、「ＣＯＴＡ ＫＹＯＴＯ Ｌａｂ」関連費用の増加により減少した。当期純利益は、製品自主回収関連費用引当金戻入益32百万円を特別利益に計上したことなどにより増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。