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決算4923コタ素材・化学

2023年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

2023年3月期上期は、売上高が前年同期比7.8%減、営業利益が53.1%減となり、利益の落ち込みが売上の減少を大きく上回りました。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれています。

読む価値
46定例
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向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
53.1
%(営業利益の前年同四半期比減少率)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

中間期(第2四半期)2022年4月1日〜2022年9月30日非連結(個別)日本基準
売上高3,384百万円前年比 -7.8%進捗 37.1%
営業利益350百万円前年比 -53.1%進捗 16.2%
経常利益361百万円前年比 -52.7%進捗 15.9%
純利益(親会社株主帰属)266百万円前年比 -50.4%進捗 17.0%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益11円25銭
期末の財政状態
総資産11,759百万円
うち純資産 9,361 百万円自己資本比率 79.6%前期末比 +6.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-402,097
投資-744,767
財務-443,263
純増減-1,590,127

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,729,093千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,113百万円(前年比 +4.9%)
営業利益2,156百万円(前年比 +0.2%)
経常利益2,271百万円(前年比 +4.3%)
純利益1,568百万円(前年比 +12.5%)
業績予想の修正修正なし
年間配当予想20円 → 20円(0.0%)
業績の増減要因

「コタクチュール」の反動減により売上高が減少し、営業活動・物流に係る費用及び「COTA KYOTO Lab」に関連する費用が増加した。一方、原価管理の見直し等により売上原価率は低下した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 製品自主回収関連費用引当金戻入額 32,830千円 / 特別損失 非開示
減価償却費121,235千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数27,218,730
期末自己株式数3,539,725
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2022年4月1日〜2022年9月30日
売上高3,384百万円(前年比 -7.8%)
営業利益350百万円(前年比 -53.1%)
経常利益361百万円(前年比 -52.7%)
親会社株主に帰属する当期純利益266百万円(前年比 -50.4%)
1株当たり当期純利益11円25銭
自己資本比率当期末 79.6 / 前期末 72.9
総資産11,759百万円
純資産9,361百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-402,097千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-744,767千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-443,263千円
現金及び現金同等物期末残高1,729,093千円
通期業績予想売上高 9,113百万円(前年比 +4.9%) / 営業利益 2,156百万円(前年比 +0.2%) / 経常利益 2,271百万円(前年比 +4.3%) / 純利益 1,568百万円(前年比 +12.5%)
業績予想の修正修正なし
年間配当予想20円 → 20円(0.0%)
減価償却費121,235千円
特別損益の内訳特別利益 製品自主回収関連費用引当金戻入額 32,830千円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数27,218,730
期末自己株式数3,539,725
業績の増減要因「コタクチュール」の反動減により売上高が減少し、営業活動・物流に係る費用及び「COTA KYOTO Lab」に関連する費用が増加した。一方、原価管理の見直し等により売上原価率は低下した。
この書類が述べていない項目(10件)
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

前事業年度5月に発売した「コタクチュール」の反動減により売上高が減少しました。また、営業活動・物流に係る費用や「COTA KYOTO Lab」に関連する費用が増加しました。原材料費は上昇したものの、原価管理の見直し等により売上原価率は前年同期を下回りました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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