コーセーホールディングス（4922）・施策新会計基準の適用予定開示
収益認識・時価算定・会計上の見積りに関する新会計基準への対応
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数の新会計・開示基準の適用準備183社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている183社のうち14社を表示しています。上の文は183社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025新会計基準の適用予定開示有価証券報告書
「「リースに関する会計基準」等は、2028年12月期の期首より適用予定であります。」
収益認識基準適用後の比較開示に加え、新リース会計基準を2028年12月期、金融商品会計の実務指針を2027年12月期から適用する予定を示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「上記前年同期比較(調整後増減率)は、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を遡及適用したと仮定して前年同一期間(2021年１月１日から2021年９月30日)と比較した増減であります。」
収益認識会計基準等を前提とした調整後比較による開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「※上記前年同期比較(調整後増減率)は、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を遡及適用したと仮定して前年同一期間(2021年１月１日から2021年６月30日)と比較した増減であります。」
収益認識会計基準等を前提とした調整後比較による開示を継続している。 - FY2022-Q4再掲有価証券報告書
「※上記前年同期比(調整後増減率)は、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を遡及適用したと仮定して前年同一期間(2021年１月１日から2021年３月31日)と比較した増減であります。」
収益認識会計基準を適用した比較方法に基づく前年同期比較を継続して開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間の期首より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日）を適用しております。」
前年度に予定として開示していた収益認識会計基準を当第1四半期から適用し、販売促進費等の売上控除や返品負債の計上へ会計処理を変更した。売上高は従来方法比5,700百万円減少し、営業利益等は5百万円減少した。時価算定会計基準も同じく期首から適用した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用いたします。」
収益認識基準および時価算定関連基準を2022年3月期から、会計上の見積りの開示・会計方針の開示関連基準を2021年3月期の年度末から適用する予定を初めてまとめて開示した。