読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.5
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期令和８年４月１日〜令和８年６月30日非連結（個別）日本基準売上高295百万円前年比 +29.5%進捗 10.5%
営業利益-238百万円
経常利益-241百万円
純利益（親会社株主帰属）-243百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△39.92円
期末の財政状態
総資産3,352百万円
うち純資産 2,269 百万円自己資本比率 67.7%前期末比 -4.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,800百万円（前年比 +5.9%）
営業利益330百万円（前年比 +69.1%）
経常利益330百万円（前年比 +81.4%）
純利益250百万円（前年比 +51.9%）
年間配当予想15円 → 15円（0.0%）
業績の増減要因
新製品効果もあり売上高が増加。仕入価格上昇と製品構成比により売上原価率が上昇した一方、経費使用方針に基づく予実管理により販売費及び一般管理費が前年同期比で1百万円減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象資本金1,000百万円および資本準備金500百万円をその他資本剰余金へ振り替える無償減資が令和８年７月30日に効力発生。Ａ種優先株式25万株を総額506百万円で取得・消却することを決議し、取得予定日は令和８年８月25日。第三者割当による第６回新株予約権15,000個の発行を決議し、潜在株式数は150万株、差引手取概算額は578,466,325円。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 債務免除益 167千円 / 特別損失 計上なし
減価償却費12,983千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数6,414,000株
期末自己株式数130,677株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 令和８年４月１日〜令和８年６月30日 |
| 売上高 | 295百万円（前年比 +29.5%） |
| 営業利益 | -238百万円 |
| 経常利益 | -241百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -243百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △39.92円 |
| 自己資本比率 | 当期末 67.7% / 前期末 72.4% |
| 総資産 | 3,352百万円 |
| 純資産 | 2,269百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,800百万円（前年比 +5.9%） / 営業利益 330百万円（前年比 +69.1%） / 経常利益 330百万円（前年比 +81.4%） / 純利益 250百万円（前年比 +51.9%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 15円（0.0%） |
| 減価償却費 | 12,983千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 債務免除益 167千円 / 特別損失 計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 資本金1,000百万円および資本準備金500百万円をその他資本剰余金へ振り替える無償減資が令和８年７月30日に効力発生。Ａ種優先株式25万株を総額506百万円で取得・消却することを決議し、取得予定日は令和８年８月25日。第三者割当による第６回新株予約権15,000個の発行を決議し、潜在株式数は150万株、差引手取概算額は578,466,325円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 6,414,000株 |
| 期末自己株式数 | 130,677株 |
| 業績の増減要因 | 新製品効果もあり売上高が増加。仕入価格上昇と製品構成比により売上原価率が上昇した一方、経費使用方針に基づく予実管理により販売費及び一般管理費が前年同期比で1百万円減少。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新製品の発売と拡販により売上高が増加しました。一方、仕入価格の上昇と製品構成比により売上原価率は上昇しましたが、経費使用方針に基づく予実管理により販売費及び一般管理費が前年同期比で1百万円減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。