読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.8
％（売上高の前年同期比減少）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和５年４月１日〜令和６年３月31日非連結（個別）日本基準売上高2,713百万円前年比 -7.8%
営業利益187百万円
経常利益187百万円
純利益（親会社株主帰属）160百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益26.14円
売上高営業利益率6.9％
期末の財政状態
総資産3,568百万円
うち純資産 2,241 百万円自己資本比率 62.6%前期末比 +11.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+453
投資+7
財務-499
純増減-39
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高208百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,715百万円（前年比 +0.1%）
営業利益200百万円（前年比 +6.9%）
経常利益200百万円（前年比 +6.6%）
純利益170百万円（前年比 +1.1%）
年間配当予想0.00円 → 0.00円
株主還元方針自己資本比率50％を復配の目安とする旨の記載あり。その他の配当性向・DOE等の数値目標は非開示。
業績の増減要因
売上高は主力製品の出荷不振、レギュラー製品の売上不振などで減少。利益は棚卸資産評価損の増加があったものの、販売費及び一般管理費が前期比23.6％減少したことで改善。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。一方、『Ａ種優先株式に対する配当の見送り』を会社の経営に重要な影響を及ぼす重要事象等として記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳当期の特別損益は該当事項なし。前期は特別損失として事業再編損75,656千円を計上。
減価償却費45,702千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数5,164,000株
期末自己株式数130,517株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 令和５年４月１日〜令和６年３月31日 |
| 売上高 | 2,713百万円（前年比 -7.8%） |
| 営業利益 | 187百万円 |
| 経常利益 | 187百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 160百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 26.14円 |
| 売上高営業利益率 | 6.9％ |
| 自己資本比率 | 当期末 62.6％ / 前期末 51.2％ |
| 総資産 | 3,568百万円 |
| 純資産 | 2,241百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 453百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 7百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -499百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 208百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,715百万円（前年比 +0.1%） / 営業利益 200百万円（前年比 +6.9%） / 経常利益 200百万円（前年比 +6.6%） / 純利益 170百万円（前年比 +1.1%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 株主還元方針 | 自己資本比率50％を復配の目安とする旨の記載あり。その他の配当性向・DOE等の数値目標は非開示。 |
| 減価償却費 | 45,702千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期の特別損益は該当事項なし。前期は特別損失として事業再編損75,656千円を計上。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。一方、『Ａ種優先株式に対する配当の見送り』を会社の経営に重要な影響を及ぼす重要事象等として記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 5,164,000株 |
| 期末自己株式数 | 130,517株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は主力製品の出荷不振、レギュラー製品の売上不振などで減少。利益は棚卸資産評価損の増加があったものの、販売費及び一般管理費が前期比23.6％減少したことで改善。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、「レッドパワー セラム」「ホワイトパワー セラム」やレギュラー製品の出荷が目標を下回ったことなどにより減少した。利益面では棚卸資産の評価損が増加したものの、経費使用方針に基づく予算管理の徹底により販売費及び一般管理費が前期比23.6％減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。