読む価値
68注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-16.7
%（売上高の前期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和４年４月１日〜令和５年３月31日非連結（個別）日本基準売上高2,942百万円前年比 -16.7%
営業利益-18百万円
経常利益-21百万円
純利益（親会社株主帰属）-384百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△85.19円
売上高営業利益率当期 -0.6% / 前期 2.4%
期末の財政状態
総資産3,854百万円
うち純資産 1,982 百万円自己資本比率 51.2%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+278
投資-29
財務-131
純増減+118
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高247百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,000百万円（前年比 +2.0%）
営業利益260百万円
経常利益250百万円
純利益220百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
株主還元方針自己資本比率50％を復配の目安とし、今後は自己資本比率60％を目指しながら株主への利益還元を積極化する方針
業績の増減要因
オミクロン株の影響で上半期の研修動員、新規顧客獲得、販売員増員が低迷し、レギュラー製品も苦戦した。原価率の高い仕入商品の減少、生産数の回復、棚卸資産評価損の減少で売上原価率は3.2ポイント改善し、経費使用方針に基づく予算管理で販売費及び一般管理費も9.8％減少したが、売上高の16.7％減少の影響が大きかった。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、重要事象等として、A種優先株式の配当見送り等により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在すると記載
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目名 事業再編 / 金額 75,656千円
減価償却費51,670千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数5,104,000株
期末自己株式数230,882株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 令和４年４月１日〜令和５年３月31日 |
| 売上高 | 2,942百万円（前年比 -16.7%） |
| 営業利益 | -18百万円 |
| 経常利益 | -21百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -384百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △85.19円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -0.6% / 前期 2.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 51.2 / 前期末 51.9 |
| 総資産 | 3,854百万円 |
| 純資産 | 1,982百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 278百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -29百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -131百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 247百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,000百万円（前年比 +2.0%） / 営業利益 260百万円 / 経常利益 250百万円 / 純利益 220百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| 株主還元方針 | 自己資本比率50％を復配の目安とし、今後は自己資本比率60％を目指しながら株主への利益還元を積極化する方針 |
| 減価償却費 | 51,670千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目名 事業再編 / 金額 75,656千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、重要事象等として、A種優先株式の配当見送り等により継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在すると記載 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 5,104,000株 |
| 期末自己株式数 | 230,882株 |
| 業績の増減要因 | オミクロン株の影響で上半期の研修動員、新規顧客獲得、販売員増員が低迷し、レギュラー製品も苦戦した。原価率の高い仕入商品の減少、生産数の回復、棚卸資産評価損の減少で売上原価率は3.2ポイント改善し、経費使用方針に基づく予算管理で販売費及び一般管理費も9.8％減少したが、売上高の16.7％減少の影響が大きかった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。上半期に新型コロナの影響で販売組織の研修動員、新規顧客の獲得、販売員の増員が低迷し、レギュラー製品も苦戦した。加えて、営業拠点の再編による事業改革費75,656千円、繰延税金資産の取崩しなどによる税金費用等275,478千円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。