読む価値
72注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-73.1
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結IFRS売上高990,586百万円前年比 +1.8%
営業利益7,575百万円前年比 -73.1%
経常利益-1,265百万円
純利益（親会社株主帰属）-10,813百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△27.06円
売上高営業利益率3.7％（コア営業利益率）
期末の財政状態
総資産1,331,848百万円
うち純資産 654,643 百万円自己資本比率 47.5%前期末比 -1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+48,403
投資-83,738
財務+23,357
純増減-11,978
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高98,479百万円
セグメント別売上高日本事業 283,776百万円（前年比 +9.2%）、中国事業 249,952百万円（前年比 +0.8%）、アジアパシフィック事業 71,650百万円（前年比 +6.5%）、米州事業 118,547百万円（前年比 +7.5%）、欧州事業 132,665百万円（前年比 +13.4%）、トラベルリテール事業 107,834百万円（前年比 -18.6%）
セグメント別利益日本事業 28,072百万円（コア営業利益）、中国事業 12,271百万円（コア営業利益）（前年比 +76.1%）、アジアパシフィック事業 6,006百万円（コア営業利益）（前年比 +18.5%）、米州事業 242百万円（コア営業利益）（前年比 -97.8%）、欧州事業 3,677百万円（コア営業利益）（前年比 +9.9%）、トラベルリテール事業 5,006百万円（コア営業利益）（前年比 -70.7%）
地域別売上高283,776百万円（前年比 +9.2%）、249,952百万円（前年比 +0.8%）、71,650百万円（前年比 +6.5%）、118,547百万円（前年比 +7.5%）、132,665百万円（前年比 +13.4%）、107,834百万円（前年比 -18.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高995,000百万円（前年比 +0.4%）
営業利益13,500百万円（前年比 +78.2%）
経常利益14,500百万円
純利益6,000百万円
年間配当予想40円 → 40円（0.0%）
配当性向2024年12月期：－、2025年12月期予想：266.3％
株主還元方針親会社所有者帰属持分配当率（DOE）2.5％以上を目安
業績の増減要因
売上高は、トラベルリテール事業や中国事業、米州事業が前年を下回った一方、日本事業・欧州事業の成長などにより増収となった。コア営業利益は、トラベルリテール・米州事業の減益を、日本事業の増益、構造改革効果、コストマネジメントで一部相殺した。最終利益は、構造改革費用およびセラーノート関連の金融費用引当金128億円などの影響で赤字となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 1社（DDG Skincare Holdings LLC） / 除外 ―社
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失金額 136百万円 / 対象資産 非開示
特別損益の内訳項目 構造改革費用 / 金額 -26,560百万円、項目 減損損失 / 金額 -136百万円、項目 減損損失戻入 / 金額 1,145百万円、項目 固定資産売却益 / 金額 725百万円、項目 買収関連費用 / 金額 -325百万円、項目 社内制度変更に伴う一時費用 / 金額 -1,999百万円、項目 その他 / 金額 -1,632百万円
減価償却費75,666百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（投資家・アナリスト等向け）
期末発行済株式数400,000,000株
期末自己株式数576,863株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 990,586百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | 7,575百万円（前年比 -73.1%） |
| 経常利益 | -1,265百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -10,813百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △27.06円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7％（コア営業利益率） |
| 自己資本比率 | 当期末 47.5％ / 前期末 49.3％ |
| 総資産 | 1,331,848百万円 |
| 純資産 | 654,643百万円（資本合計） |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 48,403百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -83,738百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 23,357百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 98,479百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 995,000百万円（前年比 +0.4%） / 営業利益 13,500百万円（前年比 +78.2%） / 経常利益 14,500百万円 / 純利益 6,000百万円 |
| 年間配当予想 | 40円 → 40円（0.0%） |
| 配当性向 | 2024年12月期：－、2025年12月期予想：266.3％ |
| 株主還元方針 | 親会社所有者帰属持分配当率（DOE）2.5％以上を目安 |
| セグメント別売上高 | 日本事業 283,776百万円（前年比 +9.2%）、中国事業 249,952百万円（前年比 +0.8%）、アジアパシフィック事業 71,650百万円（前年比 +6.5%）、米州事業 118,547百万円（前年比 +7.5%）、欧州事業 132,665百万円（前年比 +13.4%）、トラベルリテール事業 107,834百万円（前年比 -18.6%） |
| セグメント別利益 | 日本事業 28,072百万円（コア営業利益）、中国事業 12,271百万円（コア営業利益）（前年比 +76.1%）、アジアパシフィック事業 6,006百万円（コア営業利益）（前年比 +18.5%）、米州事業 242百万円（コア営業利益）（前年比 -97.8%）、欧州事業 3,677百万円（コア営業利益）（前年比 +9.9%）、トラベルリテール事業 5,006百万円（コア営業利益）（前年比 -70.7%） |
| 地域別売上高 | 283,776百万円（前年比 +9.2%）、249,952百万円（前年比 +0.8%）、71,650百万円（前年比 +6.5%）、118,547百万円（前年比 +7.5%）、132,665百万円（前年比 +13.4%）、107,834百万円（前年比 -18.6%） |
| 減価償却費 | 75,666百万円 |
| 減損損失 | 金額 136百万円 / 対象資産 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 項目 構造改革費用 / 金額 -26,560百万円、項目 減損損失 / 金額 -136百万円、項目 減損損失戻入 / 金額 1,145百万円、項目 固定資産売却益 / 金額 725百万円、項目 買収関連費用 / 金額 -325百万円、項目 社内制度変更に伴う一時費用 / 金額 -1,999百万円、項目 その他 / 金額 -1,632百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社（DDG Skincare Holdings LLC） / 除外 ―社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（投資家・アナリスト等向け） |
| 期末発行済株式数 | 400,000,000株 |
| 期末自己株式数 | 576,863株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、トラベルリテール事業や中国事業、米州事業が前年を下回った一方、日本事業・欧州事業の成長などにより増収となった。コア営業利益は、トラベルリテール・米州事業の減益を、日本事業の増益、構造改革効果、コストマネジメントで一部相殺した。最終利益は、構造改革費用およびセラーノート関連の金融費用引当金128億円などの影響で赤字となった。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国・トラベルリテール事業の消費減速や出荷低下、米州事業の売上回復遅れにより減益となった。加えて、日本事業の早期退職支援プランに伴う構造改革費用、DDG Skincare買収関連費用、セラーノートに関連する金融費用としての引当金128億円を計上したことが、最終赤字に影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。