読む価値
57注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
47.1
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高374,477千円前年比 -47.1%
営業利益-425,089千円
経常利益-433,165千円
純利益（親会社株主帰属）-473,962千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△178.07円
期末の財政状態
総資産4,815,337千円
うち純資産 3,769,801 千円自己資本比率 78.3%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業-403,596
投資-430,674
財務+2,658,538
純増減+1,824,268
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,437,307千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高604,600千円（前年比 +61.5%）
営業利益-833,151千円
経常利益-680,355千円
純利益-682,363千円
業績の増減要因
売上高は細胞製品の製造支援及びデバイス・関連部品の販売等による374,477千円となり、販売費及び一般管理費は666,585千円に増加した。営業外費用は借入金の利息等により55,721千円、特別損失は本社移転費用等により38,787千円となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 本社移転費用 38,787千円、固定資産除却損 0千円
減価償却費54,285千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 374,477千円（前年比 -47.1%） |
| 営業利益 | -425,089千円 |
| 経常利益 | -433,165千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -473,962千円 |
| １株当たり当期純利益 | △178.07円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78.3 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 4,815,337千円 |
| 純資産 | 3,769,801千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -403,596千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -430,674千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,658,538千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,437,307千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 604,600千円（前年比 +61.5%） / 営業利益 -833,151千円 / 経常利益 -680,355千円 / 純利益 -682,363千円 |
| 減価償却費 | 54,285千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 本社移転費用 38,787千円、固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 売上高は細胞製品の製造支援及びデバイス・関連部品の販売等による374,477千円となり、販売費及び一般管理費は666,585千円に増加した。営業外費用は借入金の利息等により55,721千円、特別損失は本社移転費用等により38,787千円となった。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期の売上高は細胞製品の製造支援、デバイスおよび関連部品の販売等によるものとされ、販売費及び一般管理費の増加、借入金の利息等による営業外費用の増加、本社移転費用の発生も損益を押し下げた。次期については、再生医療等製品の受託開発や業務提携を通じた収益拡大と、承認取得に向けた研究開発費等の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。