読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11845
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高201,676百万円前年比 +6.7%
営業利益15,894百万円前年比 +292.5%
経常利益14,273百万円前年比 +351.5%
純利益（親会社株主帰属）10,438百万円前年比 -12.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益90.39円
売上高営業利益率7.9%
期末の財政状態
総資産359,919百万円
うち純資産 178,556 百万円自己資本比率 49.6%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,433
投資-22,898
財務+5,587
純増減-9,878
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高28,989百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高208,400百万円（前年比 +3.3%）
営業利益27,200百万円（前年比 +71.1%）
経常利益26,000百万円（前年比 +82.2%）
純利益18,600百万円（前年比 +78.2%）
年間配当予想55円 → 56円（+1.8%）
配当性向34.8%
業績の増減要因
当期は、米国事業を非継続事業に分類しており、非継続事業からの当期利益が前期の9,796百万円から当期は1,098百万円の損失となった。次期は、最低薬価の引上げや新規上市品の発売により収益性が改善する一方、エネルギー価格高騰、インフレ、円安による原価などのコスト上昇を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 1 / 新規社名 FrontAct株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示
減損損失1,736百万円
減価償却費16,002百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数115,487,137
期末自己株式数1,503
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 201,676百万円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 15,894百万円（前年比 +292.5%） |
| 経常利益 | 14,273百万円（前年比 +351.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 10,438百万円（前年比 -12.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 90.39円 |
| 売上高営業利益率 | 7.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 49.6% / 前期末 49.0% |
| 総資産 | 359,919百万円 |
| 純資産 | 178,556百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,433百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -22,898百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 5,587百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 28,989百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 208,400百万円（前年比 +3.3%） / 営業利益 27,200百万円（前年比 +71.1%） / 経常利益 26,000百万円（前年比 +82.2%） / 純利益 18,600百万円（前年比 +78.2%） |
| 年間配当予想 | 55円 → 56円（+1.8%） |
| 配当性向 | 34.8% |
| 減価償却費 | 16,002百万円 |
| 減損損失 | 1,736百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 新規社名 FrontAct株式会社 / 除外 0 / 除外社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 115,487,137 |
| 期末自己株式数 | 1,503 |
| 業績の増減要因 | 当期は、米国事業を非継続事業に分類しており、非継続事業からの当期利益が前期の9,796百万円から当期は1,098百万円の損失となった。次期は、最低薬価の引上げや新規上市品の発売により収益性が改善する一方、エネルギー価格高騰、インフレ、円安による原価などのコスト上昇を見込む。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、米国事業を非継続事業に分類しており、当期の非継続事業からの当期利益が前期の9,796百万円から当期は1,098百万円の損失になったと説明しています。2027年3月期については、最低薬価の引上げや新規上市品の発売で収益性が改善する一方、エネルギー価格高騰、インフレ、円安による原価などのコスト上昇を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。