円安・エネルギー価格・原材料価格上昇等によるコスト増加リスク
FY2023-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
あすか製薬ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- FY2026不確実性要因を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における経済環境は、国内では景気の緩やかな回復基調が続いた一方、地政学リスクの高まりや為替相場の変動に加え、資源・原材料価格の高止まりによるコスト上昇圧力等により、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
従来の円安・資源価格上昇等に加え、地政学リスク、為替相場の変動、資源・原材料価格の高止まりを当年度の不透明要因として記載している。 - FY2026-H1不確実性要因を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、国内経済は雇用・所得環境の改善等により緩やかな回復が続いている一方、物価上昇の継続、米国の通商政策の動向、ウクライナや中東情勢の長期化等、依然として先行きは不透明な状況であります。」
従来の原材料・エネルギー価格上昇等に加え、物価上昇、米国の通商政策、ウクライナ・中東情勢の長期化を先行きの不透明要因として記載している。 - FY2025不確実性要因を更新有価証券報告書
「国内経済は堅調な企業業績等から緩やかな回復基調にあるものの、世界的な金融引き締めに伴う影響や地政学リスクの高まり、米国の関税政策の動向等、経済環境は引き続き不確実性が高い状況が続いております。」
従来の円安・原材料価格上昇等に加え、世界的な金融引き締め、地政学リスク、米国の関税政策を不確実性要因として記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、経済活動の回復が進む一方、不安定な世界情勢や原材料・資源価格の上昇など、先行き不透明な状況が続いております。」
不安定な世界情勢や原材料・資源価格の上昇による先行き不透明な経営環境を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、国内の経済活動の持ち直しなどを背景に緩やかな回復基調が続きましたが、依然として不安定な国際情勢をうけた資源・資材価格の高止まりや急激な為替変動など、経営環境は引き続き先行き不透明な状況が続いております。」
不安定な国際情勢を背景とした資源・資材価格の高止まりや急激な為替変動による先行き不透明な経営環境を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症による影響からの回復に伴い、経済活動の正常化がいっそう進展したものの、依然として不安定な国際情勢の中、原材料価格やエネルギー価格の高止まりや円安を背景とした物価上昇など、経済動向は依然として不透明な情勢のまま推移しております」
原材料価格・エネルギー価格の高止まり、円安を背景とした物価上昇、不安定な国際情勢による不透明な経済動向を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の影響が緩和され、経済活動の正常化が進む一方で、円安の進行、長期化するウクライナ情勢を背景とした原材料やエネルギー資源価格の高止まりが続き、先行きは依然として不透明な情勢のまま推移しております。」
円安、長期化するウクライナ情勢、原材料・エネルギー資源価格の高止まりによる不透明な経営環境を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の解除により経済活動は徐々に正常化へと向かう一方で、エネルギー・原材料価格の高騰などコスト増加要因が経済に与える影響等により、経営環境は厳しい状況下で推移しました。」
エネルギー・原材料価格の高騰によるコスト増加要因と厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながらこのような状況下においても、当社グループの事業は新製品の伸長やこれまで以上のコスト縮減に取り組むことなどにより前年度に引き続き堅調に推移しております。」
ウクライナ情勢の長期化に加え、原材料価格の高止まりやサプライチェーンの混乱をコスト増加要因として明示しており、前四半期までの円安・原材料価格上昇リスクがより具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限の緩和により社会・経済活動は緩やかに正常化へと向かう一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、急激な円安の進行やエネルギー、原材料価格の上昇に伴うコスト増加要因が経済に与える影響により、先行きは依然として不透明な情勢のまま推移しておりますが、このような状況下においても、当社グループの事業は前年度に引き続き、堅調に推移しております。」
ロシア・ウクライナ情勢について「長期化」と表現し、円安やエネルギー・原材料価格上昇によるコスト増加と合わせて、先行き不透明との認識を継続している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「急激な円安の進行やエネルギー、原材料価格の上昇に伴うコスト増加要因に加え、ロシア・ウクライナ情勢が世界経済に与える影響等により、先行きは依然として不透明な情勢のまま推移しております」
急激な円安、エネルギー・原材料価格の上昇によるコスト増加要因と、ロシア・ウクライナ情勢による世界経済への影響を、当四半期の事業環境として初めて個別のリスクテーマに整理した。