読む価値
41定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.7
売上高前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日非連結（個別）日本基準売上高52百万円前年比 -13.7%
営業利益-411百万円
経常利益-394百万円
純利益（親会社株主帰属）-399百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.47円
期末の財政状態
総資産1,506百万円
うち純資産 1,029 百万円自己資本比率 62.7%前期末比 -7.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-292,375
投資-1,141
財務+202,406
純増減-91,110
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,420,154千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
抗体研究支援の売上高は7,158千円（前年同期比10.0％増）、抗体・試薬販売の売上高は45,471千円（前年同期比16.5％減）。販売費及び一般管理費は458,446千円（前年同期比0.3％増）となり、固定資産の減損損失4,024千円を特別損失に計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失4,024千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 4,024千円
減価償却費71千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数18,429,500株
期末自己株式数90株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 52百万円（前年比 -13.7%） |
| 営業利益 | -411百万円 |
| 経常利益 | -394百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -399百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.47円 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.7 / 前期末 70.1 |
| 総資産 | 1,506百万円 |
| 純資産 | 1,029百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -292,375千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,141千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 202,406千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,420,154千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 71千円 |
| 減損損失 | 4,024千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 4,024千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 18,429,500株 |
| 期末自己株式数 | 90株 |
| 業績の増減要因 | 抗体研究支援の売上高は7,158千円（前年同期比10.0％増）、抗体・試薬販売の売上高は45,471千円（前年同期比16.5％減）。販売費及び一般管理費は458,446千円（前年同期比0.3％増）となり、固定資産の減損損失4,024千円を特別損失に計上。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。抗体・試薬販売の売上高が前年同期比16.5％減少した一方、販売費及び一般管理費は0.3％増加した。また、固定資産の減損損失4,024千円を特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。