読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.8
%（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準売上高20百万円前年比 -15.8%
営業利益-221百万円
経常利益-214百万円
純利益（親会社株主帰属）-219百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△15.79
期末の財政状態
総資産2,206百万円
うち純資産 1,906 百万円自己資本比率 82.7%前期末比 +4.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高2,125,724千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
抗体研究支援では一部案件の納期遅れが発生し、売上高は930千円（前年同期比57.4％減）。研究開発費はPPMX-T003のANKL医師主導第I/II相試験やPV第I相試験の実施等により154,388千円。経常損失は為替差益等による営業外収益10,076千円などにより、四半期純損失は当期の減損損失3,880千円などにより計上された。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（「該当事項はありません」）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失3,880千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 3,880千円
減価償却費225千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数14,226,300株
期末自己株式数50株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 20百万円（前年比 -15.8%） |
| 営業利益 | -221百万円 |
| 経常利益 | -214百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -219百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △15.79 |
| 自己資本比率 | 当期末 82.7 / 前期末 78.2 |
| 総資産 | 2,206百万円 |
| 純資産 | 1,906百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,125,724千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 225千円 |
| 減損損失 | 3,880千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 3,880千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（「該当事項はありません」） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 14,226,300株 |
| 期末自己株式数 | 50株 |
| 業績の増減要因 | 抗体研究支援では一部案件の納期遅れが発生し、売上高は930千円（前年同期比57.4％減）。研究開発費はPPMX-T003のANKL医師主導第I/II相試験やPV第I相試験の実施等により154,388千円。経常損失は為替差益等による営業外収益10,076千円などにより、四半期純損失は当期の減損損失3,880千円などにより計上された。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。抗体研究支援で一部案件の納期遅れが発生し、同事業の売上高が減少しました。営業損失は研究開発費が前年同期を下回ったことなどにより縮小し、四半期純損失は前年同期に計上した本社移転費用・減損損失が当期にはなく、当期の減損損失も3,880千円にとどまったことなどにより縮小しました。通期予想については、PPMX-T002及びPPMX-T003の導出契約による一時金等の金額が確定していないため、合理的な予測が困難としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。