読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-599.023
百万円（当期純損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高71百万円前年比 +5.9%
営業利益-472百万円
経常利益-481百万円
純利益（親会社株主帰属）-599百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△54.47円
売上高営業利益率-656.4
期末の財政状態
総資産3,300百万円
うち純資産 3,152 百万円自己資本比率 95.5%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-476
投資-33
財務+2,647
純増減+2,138
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,214百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高77百万円（前年比 +7.4%）
営業利益-703百万円
経常利益-736百万円
純利益-854百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
抗体研究支援の増加、新型コロナウイルス感染症の影響の限定化による研究用抗体・試薬販売の回復。損益面では、PPMX-T003の第I相試験のリクルート遅延、公募増資による事業税（外形標準課税）の増加、特許費用等の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失117,813千円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 2,398千円 / 特別損失 減損損失 117,813千円
減価償却費2,955千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数11,759,400株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 71百万円（前年比 +5.9%） |
| 営業利益 | -472百万円 |
| 経常利益 | -481百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -599百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △54.47円 |
| 売上高営業利益率 | -656.4 |
| 自己資本比率 | 当期末 95.5 / 前期末 96.6 |
| 総資産 | 3,300百万円 |
| 純資産 | 3,152百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -476百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -33百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,647百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,214百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 77百万円（前年比 +7.4%） / 営業利益 -703百万円 / 経常利益 -736百万円 / 純利益 -854百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 2,955千円 |
| 減損損失 | 117,813千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 2,398千円 / 特別損失 減損損失 117,813千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 11,759,400株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 抗体研究支援の増加、新型コロナウイルス感染症の影響の限定化による研究用抗体・試薬販売の回復。損益面では、PPMX-T003の第I相試験のリクルート遅延、公募増資による事業税（外形標準課税）の増加、特許費用等の増加。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。抗体研究支援が増加し、新型コロナウイルス感染症の影響が限定的となったことで研究用抗体・試薬販売が回復した。一方、PPMX-T003の第I相試験のリクルート遅延により研究開発費が想定より減少したものの、公募増資による事業税（外形標準課税）や特許費用等が増加した。2023年3月期は、PV患者での第I相試験、ANKL治療薬の開発、返還されたパイプラインの新たな開発などにより研究開発費が増加する見込みとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。