拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスク
FY2021に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに110社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
大阪・東京への拠点集中に伴う自然災害・研究開発遅延リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、事業活動の中心となる設備や人員が大阪と東京の２箇所に集中しております。…これらの地域において地震等の大規模な災害が発生した場合には、設備等の損壊、研究開発の遅延、事業活動の停滞によって、当社の経営成績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
大阪と東京の2箇所に設備・人員が集中しており、自然災害による研究開発遅延や事業停滞をリスクとしている。