読む価値
47定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
227
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高0百万円前年比 0.0%
営業利益-395百万円
経常利益-382百万円
純利益（親会社株主帰属）-379百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△15.03円
期末の財政状態
総資産2,688百万円
うち純資産 2,146 百万円自己資本比率 79.8%前期末比 -12.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
業績予想の修正研究開発費 500百万円 → 600百万円（20.0%）
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
事業収益は前年同期と同じ0百万円。研究開発費は、FPP004Xの開発費が増加したもののFPP003及びFPP005の開発費が減少したため前年同期比225百万円減少し、その他の販売費及び一般管理費は1百万円減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無（新規・除外会社の記載なし）
重要な後発事象第三者割当による第11回新株予約権の発行。2024年7月22日に払込みが完了し、64,000個、対象株式6,400,000株、差引手取概算額1,139,120,000円。資金使途は機能性ペプチドSR-0379の開発費。
減価償却費16百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数26,008,800株
期末自己株式数12株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 0百万円（前年比 0.0%） |
| 営業利益 | -395百万円 |
| 経常利益 | -382百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -379百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △15.03円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.8 / 前期末 92.4 |
| 総資産 | 2,688百万円 |
| 純資産 | 2,146百万円 |
| 業績予想の修正 | 研究開発費 500百万円 → 600百万円（20.0%） |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 減価償却費 | 16百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無（新規・除外会社の記載なし） |
| 重要な後発事象 | 第三者割当による第11回新株予約権の発行。2024年7月22日に払込みが完了し、64,000個、対象株式6,400,000株、差引手取概算額1,139,120,000円。資金使途は機能性ペプチドSR-0379の開発費。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 26,008,800株 |
| 期末自己株式数 | 12株 |
| 業績の増減要因 | 事業収益は前年同期と同じ0百万円。研究開発費は、FPP004Xの開発費が増加したもののFPP003及びFPP005の開発費が減少したため前年同期比225百万円減少し、その他の販売費及び一般管理費は1百万円減少した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。FPP004Xの開発費は増加したものの、FPP003及びFPP005の開発費が減少したため、研究開発費が前年同期比225百万円減少しました。また、その他の販売費及び一般管理費も1百万円減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。