読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
57.5
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2020年11月1日〜2021年10月31日非連結（個別）日本基準売上高2,922百万円前年比 +57.5%
営業利益992百万円前年比 +138.8%
経常利益1,006百万円前年比 +143.8%
純利益（親会社株主帰属）651百万円前年比 +137.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益35.17円
売上高営業利益率34.0%
期末の財政状態
総資産3,365百万円
うち純資産 2,720 百万円自己資本比率 80.3%前期末比 -6.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+898
投資-256
財務+9
純増減+651
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,409百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,389百万円（前年比 +16.0%）
営業利益1,118百万円（前年比 +12.7%）
経常利益1,118百万円（前年比 +11.2%）
純利益677百万円（前年比 +4.1%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
提携医療機関数の増加、医療機関・患者の認知度向上、加工受託件数の増加により加工受託サービスとコンサルティングサービスの売上が拡大した。医療機器販売も取引先への販売拡大で増収となった一方、広告宣伝費を抑制したため化粧品販売その他は減収となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2021年11月1日付で普通株式1株を3株に分割し、発行可能株式総数を1,728万株から5,184万株に変更した。
減損損失該当事項なし
減価償却費30,534千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数18,626,400
期末自己株式数516
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2020年11月1日〜2021年10月31日 |
| 売上高 | 2,922百万円（前年比 +57.5%） |
| 営業利益 | 992百万円（前年比 +138.8%） |
| 経常利益 | 1,006百万円（前年比 +143.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 651百万円（前年比 +137.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 35.17円 |
| 売上高営業利益率 | 34.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.3 / 前期末 86.7 |
| 総資産 | 3,365百万円 |
| 純資産 | 2,720百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 898百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -256百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 9百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,409百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,389百万円（前年比 +16.0%） / 営業利益 1,118百万円（前年比 +12.7%） / 経常利益 1,118百万円（前年比 +11.2%） / 純利益 677百万円（前年比 +4.1%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 30,534千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2021年11月1日付で普通株式1株を3株に分割し、発行可能株式総数を1,728万株から5,184万株に変更した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 18,626,400 |
| 期末自己株式数 | 516 |
| 業績の増減要因 | 提携医療機関数の増加、医療機関・患者の認知度向上、加工受託件数の増加により加工受託サービスとコンサルティングサービスの売上が拡大した。医療機器販売も取引先への販売拡大で増収となった一方、広告宣伝費を抑制したため化粧品販売その他は減収となった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。提携医療機関の一層の開拓、医療機関・患者の認知度向上により加工受託サービスの受託件数が伸長した。人件費や研究開発費は増加したが、効率的な経営を維持したことで営業利益率も改善した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。