エン（4849）・方針再定義直近のガバナンス（2026-06-05）では「前進」
社外取締役・社外監査役の選任と専門性の活用
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-22。直近の記載は2026-06-05。
4記載
9年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外役員の専門性を活用した監督・監査12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再定義有価証券報告書
「社外取締役は２名、社外監査役は３名選任しております。独立性に関しては、東京証券取引所が定める独立役員の独立性に関する判断基準に準じて当社独自の基準を定めております。」
社外監査役は前年度記載の2名から3名に増加し、独立性についても当社独自の基準を定める説明に変わった。 - FY2018初出有価証券報告書
「社外取締役は２名、社外監査役は２名選任しております。選任に関する独自の基準は定めておりませんが、東京証券取引所が定める独立役員の独立性に関する判断基準等を参考にしております。」
社外取締役2名、社外監査役2名を選任し、取引所の独立性基準等を参考にしていると記載している。