エン（4849）・施策再掲
在宅勤務・オンライン商談による新型コロナウイルス対応
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2023。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革703社が書いているテーマ・逆風202社・追い風465社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの707件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「従業員に対しては、2020年４月６日以降、全事業所において雇用形態を問わず原則在宅勤務とし、その後も国の指針に準じて定めた「基本指針・オフィス出勤ルール」により、感染拡大レベルに応じて出社頻度等を調整したローテーション勤務を実施する一方で、オンライン商談システムやバーチャルオフィスシステムの活用により、「with コロナ」に適合した事業活動を積極的に行っております。」
在宅勤務・ローテーション勤務に加え、オンライン商談システムとバーチャルオフィスシステムを活用する感染対策を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費の削減を行った他、業務委託を中心としたアウトソーシング費用の削減、テレワーク移行に伴う旅費交通費や会議費等の減少等から、前年同期比24.1％減の19,669百万円となりました。」
在宅勤務・テレワーク対応について、テレワーク移行に伴う旅費交通費や会議費等の減少が費用面の実績として記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「従業員に対しては、2020年４月６日以降、全事業所において雇用形態を問わず、原則在宅勤務とし、その後も必要に応じたローテーション勤務とし、感染リスクの低減に努めております。また、以前から利用しておりましたオンライン商談システムを、「with コロナ」に適合した営業ツールとして、より一層活用してまいります。」
2020年4月6日以降の原則在宅勤務・ローテーション勤務と、オンライン商談システムの活用を感染拡大への具体的対応として示した。