スカラ（4845）・リスク削除
円安・消費増税によるフィールドマーケティング事業への影響
FY2017に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
円安・消費増税によるBtoC事業者向けフィールドマーケティング需要影響1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度において、連結子会社であるソフトブレーン株式会社及び同社子会社の事業について非継続事業に分類しました。」
フィールドマーケティング事業が非継続事業となったため、円安・消費増税による同事業固有のリスクは当期の主要リスクとして記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
円安・消費増税によるフィールドマーケティング事業への影響について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
円安・消費増税によるフィールドマーケティング事業への影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「フィールドマーケティング事業においては、クライアントがBtoC事業者であるため、円安や消費増税の影響を強く受けやすい環境下にあります。」
BtoC事業者を顧客とするフィールドマーケティング事業が円安・消費増税の影響を受けやすいという事業環境を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
円安・消費増税によるフィールドマーケティング事業への影響について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「フィールドマーケティング事業においては、クライアントがBtoC事業者であるため、円安や消費増税の影響を強く受けやすい環境下にあります。」
BtoC事業者を顧客とするフィールドマーケティング事業が円安・消費増税の影響を受けやすいという事業環境を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「フィールドマーケティング事業においては、クライアントがBtoC事業者であるため、円安や消費増税の影響を強く受けやすい環境下にあります。」
BtoC事業者を顧客とするフィールドマーケティング事業が円安・消費増税の影響を受けやすいことを、事業別課題として初めて明記した。