技術革新への対応遅延とサービス陳腐化
FY2016に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延とサービス陳腐化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延とサービス陳腐化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延とサービス陳腐化のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「予想を超える革新的な技術が出現した場合や、更に新技術への対応に多額の資金を要するにもかかわらず迅速な資金調達ができなかった場合には、対応に遅れが生じる可能性も否定できません。」
技術革新への対応遅延によるサービス陳腐化・競争力低下のリスクを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延・サービス陳腐化リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延とサービス陳腐化について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予想を超える革新的な技術が出現した場合や、更に新技術への対応に多額の資金を要するにもかかわらず迅速な資金調達ができなかった場合には、対応に遅れが生じる可能性も否定できません。」
技術革新への対応遅延によるサービス陳腐化・競争力低下のリスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
技術革新への対応遅延とサービス陳腐化について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予想を超える革新的な技術が出現した場合や、更に新技術への対応に多額の資金を要するにもかかわらず迅速な資金調達ができなかった場合には、対応に遅れが生じる可能性も否定できません。」
技術対応の遅延によるサービス陳腐化及び競争力低下のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「予想を超える革新的な技術が出現した場合や、更に新技術への対応に多額の資金を要するにもかかわらず迅速な資金調達ができなかった場合には、対応に遅れが生じる可能性も否定できません。」
技術対応遅延によるサービス陳腐化及び競争力低下のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「IT業界は技術の進歩が非常に速いことから、予想を超える革新的な技術が出現した場合や、更に新技術への対応に多額の資金を要するにもかかわらず迅速な資金調達ができなかった場合には、対応に遅れが生じる可能性も否定できません。」
新機能開発や新サービスのリリースを進める一方、対応遅延によりサービス陳腐化・競争力低下が生じる可能性を記載。