トライアイズ（4840）・施策再掲
収益認識に関する会計基準の2022年12月期適用
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は16,059千円、売上原価は16,059千円それぞれ減少しております。なお、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
適用した収益認識会計基準により売上高・売上原価がそれぞれ16,059千円減少したが、利益剰余金の期首残高への影響はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は14,638千円、売上原価は14,638千円それぞれ減少しております。なお、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計期間では売上高・売上原価がそれぞれ14,638千円減少し、利益剰余金への影響はないと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は8,311千円、売上原価は8,311千円それぞれ減少しております。なお、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、当第2四半期累計期間では売上高・売上原価がそれぞれ8,311千円減少し、利益剰余金への影響はないと開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年12月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。損益計算書への影響は軽微で、期首利益剰余金への影響はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年12月期の期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年12月期の期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響額を評価中としている。