読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.2
売上高の前年同期比（％減）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日非連結（個別）日本基準売上高532百万円前年比 -14.2%
営業利益-300百万円
経常利益-311百万円
純利益（親会社株主帰属）-311百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△10.90円
売上高営業利益率△56.4％
期末の財政状態
総資産841百万円
うち純資産 736 百万円自己資本比率 87.0%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-266
投資-60
財務+496
純増減+170
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高656百万円
セグメント別売上高
コンサルティング事業171,46032.2%+363.4%
テクノロジーソリューション事業360,89167.8%+32.1%
セグメント別利益
コンサルティング事業-72,694
テクノロジーソリューション事業-26,002
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
2022年7月以降、メディア事業に係る売上等を計上していない。コンサルティング事業では事業基盤の構築のため投資を継続している。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 1,309千円 / 特別損失 該当事項なし
減価償却費0千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数29,302,015
期末自己株式数0
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 532百万円（前年比 -14.2%） |
| 営業利益 | -300百万円 |
| 経常利益 | -311百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -311百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △10.90円 |
| 売上高営業利益率 | △56.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 87 / 前期末 87.3 |
| 総資産 | 841百万円 |
| 純資産 | 736百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -266百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -60百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 496百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 656百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | コンサルティング事業 171,460千円（前年比 +363.4%） / テクノロジーソリューション事業 360,891千円（前年比 +32.1%） |
| セグメント別利益 | コンサルティング事業 -72,694千円 / テクノロジーソリューション事業 -26,002千円 |
| 減価償却費 | 0千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 1,309千円 / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 29,302,015 |
| 期末自己株式数 | 0 |
| 業績の増減要因 | 2022年7月以降、メディア事業に係る売上等を計上していない。コンサルティング事業では事業基盤の構築のため投資を継続している。 |
この書類が述べていない項目（7件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。完全子会社の株式譲渡により、2022年7月以降はメディア事業の売上等を計上していないこと。コンサルティング事業では、事業基盤の構築のため投資を継続している段階であること。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。