読む価値
40定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-40.1
売上高の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高265百万円前年比 -40.1%
営業利益-167百万円
経常利益-178百万円
純利益（親会社株主帰属）-178百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△6.41円
期末の財政状態
総資産961百万円
うち純資産 870 百万円自己資本比率 89.9%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-145,707
投資-31
財務+496,945
純増減+351,207
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高837,257千円
セグメント別売上高コンサルティング事業 95,614千円、テクノロジーソリューション事業 170,187千円（前年比 +35.8%）
セグメント別利益コンサルティング事業 -41,240千円、テクノロジーソリューション事業 -26,738千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
コンサルティング事業では大企業からのコンサルティング案件の受託が進展し、テクノロジーソリューション事業ではITエンジニア派遣市場のニーズを捉え、人材確保・育成や高単価案件の受注に取り組んでいる。ただし、前年同期からの全社業績の増減を直接説明する要因分解は記載されていない。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失非開示
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 1,084千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数29,302,015株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 265百万円（前年比 -40.1%） |
| 営業利益 | -167百万円 |
| 経常利益 | -178百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -178百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △6.41円 |
| 自己資本比率 | 当期末 89.9 / 前期末 87.3 |
| 総資産 | 961百万円 |
| 純資産 | 870百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -145,707千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -31千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 496,945千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 837,257千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | コンサルティング事業 95,614千円、テクノロジーソリューション事業 170,187千円（前年比 +35.8%） |
| セグメント別利益 | コンサルティング事業 -41,240千円、テクノロジーソリューション事業 -26,738千円 |
| 減損損失 | 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 1,084千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 29,302,015株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | コンサルティング事業では大企業からのコンサルティング案件の受託が進展し、テクノロジーソリューション事業ではITエンジニア派遣市場のニーズを捉え、人材確保・育成や高単価案件の受注に取り組んでいる。ただし、前年同期からの全社業績の増減を直接説明する要因分解は記載されていない。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。今後の社会動向を踏まえて抜本的に戦略を見直しており、新規事業であるコンサルティング事業の事業拡大の進捗に大きく影響されるため、現時点で信頼性の高い業績予想を算出・公表することが困難としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。