読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
60.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日非連結（個別）日本基準売上高620百万円前年比 -60.2%
営業利益-423百万円
経常利益-420百万円
純利益（親会社株主帰属）-521百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△20.94円
売上高営業利益率△68.3%
期末の財政状態
総資産622百万円
うち純資産 548 百万円自己資本比率 87.3%前期末比 +15.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-421
投資+27
財務-11
純増減-405
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高486百万円
セグメント別売上高
コンサルティング事業37,0006.0%
テクノロジーソリューション事業273,27244.0%
メディア事業310,13850.0%
セグメント別利益セグメント コンサルティング事業 / セグメント利益又は損失 -58,421千円 / 前年同期比 非開示、セグメント テクノロジーソリューション事業 / セグメント利益又は損失 -124,761千円 / 前年同期比 非開示、セグメント メディア事業 / セグメント利益又は損失 -18,128千円 / 前年同期比 非開示
見通しと株主還元
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
メディア事業の株式譲渡により2022年7月以降の同事業の売上等を計上していない。コンサルティング事業は事業基盤の構築に、テクノロジーソリューション事業はITエンジニア人材の確保等に投資を継続した。また、のれんの減損損失198,531千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失198,531千円
特別損益の内訳特別利益 項目 子会社株式売却益 / 金額 99,507千円、項目 その他 / 金額 1,098千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 198,531千円
減価償却費42千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数24,916,115株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 620百万円（前年比 -60.2%） |
| 営業利益 | -423百万円 |
| 経常利益 | -420百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -521百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △20.94円 |
| 売上高営業利益率 | △68.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 87.3 / 前期末 71.9 |
| 総資産 | 622百万円 |
| 純資産 | 548百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -421百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 27百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -11百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 486百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| セグメント別売上高 | セグメント コンサルティング事業 / 売上高 37,000千円 / 前年同期比 非開示、セグメント テクノロジーソリューション事業 / 売上高 273,272千円 / 前年同期比 非開示、セグメント メディア事業 / 売上高 310,138千円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント コンサルティング事業 / セグメント利益又は損失 -58,421千円 / 前年同期比 非開示、セグメント テクノロジーソリューション事業 / セグメント利益又は損失 -124,761千円 / 前年同期比 非開示、セグメント メディア事業 / セグメント利益又は損失 -18,128千円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 42千円 |
| 減損損失 | 198,531千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 子会社株式売却益 / 金額 99,507千円、項目 その他 / 金額 1,098千円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 198,531千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 24,916,115株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | メディア事業の株式譲渡により2022年7月以降の同事業の売上等を計上していない。コンサルティング事業は事業基盤の構築に、テクノロジーソリューション事業はITエンジニア人材の確保等に投資を継続した。また、のれんの減損損失198,531千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。メディア事業の完全子会社株式譲渡により2022年7月以降メディア事業の売上を計上していないこと、コンサルティング事業・テクノロジーソリューション事業で事業基盤の構築やITエンジニア人材の確保への投資を継続していること。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。