読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-17
％（2026年3月期営業利益予想の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年４月１日～2025年３月31日連結日本基準売上高63,972百万円前年比 +3.1%
営業利益7,589百万円前年比 +2.5%
経常利益7,667百万円前年比 +2.9%
純利益（親会社株主帰属）5,442百万円前年比 +9.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益173円27銭
売上高営業利益率11.9
期末の財政状態
総資産53,066百万円
うち純資産 34,145 百万円自己資本比率 62.2%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,741
投資-3,180
財務-2,792
純増減+2,769
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高24,053百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高58,620百万円（前年比 -8.4%）
営業利益6,300百万円（前年比 -17.0%）
経常利益6,400百万円（前年比 -16.5%）
純利益4,260百万円（前年比 -21.7%）
年間配当予想122円 → 68円
配当性向50.1
株主還元方針配当性向を50%に引き上げる
業績の増減要因
売上高は主に基盤サービス事業および製造業向け業務システム開発事業の拡大により増加。利益面では、処遇改善に伴う労務費や人材採用・育成費用の増加があったものの、売上高増加に伴う利益増および高採算案件増による利益率改善により増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2025年4月1日を効力発生日として、1株を2株に分割した。
減価償却費2,523,729千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数15,706,000
期末自己株式数1,138
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年４月１日～2025年３月31日 |
| 売上高 | 63,972百万円（前年比 +3.1%） |
| 営業利益 | 7,589百万円（前年比 +2.5%） |
| 経常利益 | 7,667百万円（前年比 +2.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,442百万円（前年比 +9.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 173円27銭 |
| 売上高営業利益率 | 11.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.2 / 前期末 61.9 |
| 総資産 | 53,066百万円 |
| 純資産 | 34,145百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,741百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,180百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,792百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 24,053百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 58,620百万円（前年比 -8.4%） / 営業利益 6,300百万円（前年比 -17.0%） / 経常利益 6,400百万円（前年比 -16.5%） / 純利益 4,260百万円（前年比 -21.7%） |
| 年間配当予想 | 122円 → 68円 |
| 配当性向 | 50.1 |
| 株主還元方針 | 配当性向を50%に引き上げる |
| 減価償却費 | 2,523,729千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2025年4月1日を効力発生日として、1株を2株に分割した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,706,000 |
| 期末自己株式数 | 1,138 |
| 業績の増減要因 | 売上高は主に基盤サービス事業および製造業向け業務システム開発事業の拡大により増加。利益面では、処遇改善に伴う労務費や人材採用・育成費用の増加があったものの、売上高増加に伴う利益増および高採算案件増による利益率改善により増益。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2025年3月期は、基盤サービス事業および製造業向け業務システム開発事業の拡大、売上高増加、高採算案件の増加が業績を押し上げた。2026年3月期は、鉄鋼事業における製鉄所システムリフレッシュ作業量の減少、従業員の処遇改善、人材ローテーション費用の増加を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。