EMS・スマートメーター関連の研究開発
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「削除」で、最初の「削除」はFY2017。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-10-14前進決算説明資料
「太陽光発電に次いで系統用蓄電池事業に参入。」
従来の太陽光発電・再生可能エネルギーの取り組みに加え、系統用蓄電池事業への参入を示した。 - FY2026再生可能エネルギー事業のGX対応・拡大を明示有価証券報告書
「太陽光発電売買を主とする「再生可能エネルギー」は、GX（注）推進の高まりを背景にエネルギーの安定供給へ向けてサービスを拡大してまいります。」
従来のEMS構築・太陽光発電に関する取り組みに加え、太陽光発電売買を主とする再生可能エネルギーサービスの拡大方針を明示した。 - 2026-07-24前進M&A・子会社異動
「当社グループが再生可能エネルギー事業で培ってきたGX*の知見を活かし脱炭素社会構築に寄与するため、蓄電池の販売や再生可能エネルギー利用のコンサルティングを行う鳴鳳堂エンジニアリングとともに、株式会社ＮＥパワーを設立することといたしました。」
再生可能エネルギー事業に関する従来の取り組みから、系統用蓄電池事業を担う合弁会社の設立計画へ具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「現在推進している太陽光発電やブロックチェーン技術を用いたエネルギーマネジメントシステムの構築のみならず、AIやRPA等の技術を活用した人的作業の省力化に繋がるサービスの提供などサステナブルな社会の実現に貢献する各種サービスの開発及び品質向上に努めてまいります。」
太陽光発電、ブロックチェーンを用いたEMS、AI・RPAによる省力化サービスの開発・品質向上をサステナビリティ戦略として継続している。 - FY2024EMS構築をサステナビリティ戦略に再記載有価証券報告書
「現在推進している太陽光発電やブロックチェーン技術を用いたエネルギーマネジメントシステムの構築のみならず、AIやRPA等の技術を活用した人的作業の省力化に繋がるサービスの提供などサステナブルな社会の実現に貢献する各種サービスの開発及び品質向上に努めてまいります。」
研究開発活動としての記載はない一方、太陽光発電およびブロックチェーン技術を用いたエネルギーマネジメントシステムの構築を、サステナビリティ戦略上の取り組みとして記載した。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、特記すべき研究開発活動はありません。」
前期まで記載されていたEMS・スマートメーター関連の研究開発について、当四半期も特記すべき活動の記載がない。 - FY2021削除有価証券報告書
「当連結会計年度において、特記すべき研究開発活動はありません。」
EMS・スマートメーター関連を含む特記すべき研究開発活動の記載がなく、前期までの研究開発テーマは当期も再掲されていない。 - FY2021-Q3削除有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、特記すべき研究開発活動はありません。」
EMS・スマートメーター関連を含む、特記すべき研究開発活動の記載が引き続きない。 - FY2021-Q2削除有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、特記すべき研究開発活動はありません。」
前期まで記載されていたEMS・スマートメーター関連の研究開発について、当四半期も特記すべき活動の記載がない。 - FY2021-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、特記すべき研究開発活動はありません。」
前期まで記載されていたEMS・スマートメーター関連の研究開発について、当四半期に特記すべき活動の記載はなくなった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、将来の実用化・事業化に向けたエネルギーマネジメントシステムにおけるデバイスの量産及び製品化、自動運転技術における実証実験など、今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。」
EMSデバイスの量産・製品化および自動運転技術の実証実験を、将来の実用化・事業化に向けた研究開発として継続している。 - FY2018EMS関連研究開発を再記載有価証券報告書
「将来の実用化・事業化に向けたエネルギーマネジメントシステムにおけるデバイスの量産及び製品化」
FY2017に研究開発活動の該当事項がないとされた後、EMSにおけるデバイスの量産・製品化に向けた研究開発が再び記載された。研究開発費の総額は主にクリエーション事業で87百万円とされている。 - FY2017削除有価証券報告書
「６【研究開発活動】該当事項はありません。」
前回記載されたEMS・スマートメーター関連の研究開発について、当期の研究開発活動としての記載はなくなった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは高度情報化社会に対応していくため、エネルギー分野の研究開発に取り組んでおり、ＥＭＳ（エネルギーマネジメントシステム）を基盤に工場や家庭、学校用に後付け可能なスマートメーター及び表示用アプリの開発など、今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。」
会津ラボを中心にエネルギー分野の研究開発を行っている。研究開発費は13,115千円。