日本エンタープライズ（4829）・施策再定義
収益区分の細分化によるIR充実
FY2024-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026-H1。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益分解情報の事業・サービス区分変更50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
日本エンタープライズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。26社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「前中間連結会計期間において「システム開発サービス」に含めておりました157,982千円を、「業務支援サービス」に組み替えております。」
収益区分の細分化方針を維持しつつ、SESを事業の性質および拡大状況に基づき、システム開発サービスから業務支援サービスへ組み替えた。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、従来、顧客との契約から生じる収益を分解した情報を「コンテンツサービス」、「ビジネスサポートサービス」、「その他」、「システム開発・運用サービス」に区分しておりましたが、事業動向及びIR充実の観点から、当連結会計年度より、以下の区分に変更しております。この変更に伴い、前連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報も変更後の区分で記載しております。」
収益区分の細分化について、通期の比較情報を変更後の区分で表示し、コンテンツ、ビジネスサポート、再生可能エネルギー、システム開発、業務支援、その他の6区分で開示した。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「なお、従来、顧客との契約から生じる収益を分解した情報を「コンテンツサービス」、「ビジネスサポートサービス」、「その他」、「システム開発・運用サービス」に区分しておりましたが、事業動向及びIR充実の観点から、当第１四半期連結会計期間より、以下の区分に変更しております。」
事業動向およびIR充実を目的として、収益の分解表示を従来の4区分から、コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス、再生可能エネルギー、システム開発サービス、業務支援サービス、その他サービスの6区分へ変更した。前第1四半期の比較情報も変更後区分で表示している。