読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-151
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年6月1日〜2022年2月28日連結日本基準売上高2,971百万円進捗 62.8%
営業利益53百万円進捗 14.1%
経常利益60百万円進捗 15.8%
純利益（親会社株主帰属）-4百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△0.12円
期末の財政状態
総資産5,554百万円
うち純資産 4,813 百万円自己資本比率 84.3%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高クリエーション事業 1,361,220千円、ソリューション事業 1,610,616千円
セグメント別利益クリエーション事業 324,196千円、ソリューション事業 189,836千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,730百万円
営業利益375百万円
経常利益380百万円
純利益255百万円
年間配当予想3円 → 3円（0.0%）
業績の増減要因
ソリューション事業が拡大したものの、クリエーション事業のコンテンツサービス及びキッティング支援が減少し減収。売上原価率は改善したが、積極的な人材採用による人件費増加で減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 1 / 除外社名 交通情報サービス株式会社
減損損失計上なし（0千円）
特別損益の内訳固定資産除却損 309千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数40,134,900株
期末自己株式数1,600,000株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 2,971百万円 |
| 営業利益 | 53百万円 |
| 経常利益 | 60百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -4百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0.12円 |
| 自己資本比率 | 当期末 84.3 / 前期末 82.5 |
| 総資産 | 5,554百万円 |
| 純資産 | 4,813百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,730百万円 / 営業利益 375百万円 / 経常利益 380百万円 / 純利益 255百万円 |
| 年間配当予想 | 3円 → 3円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | クリエーション事業 1,361,220千円、ソリューション事業 1,610,616千円 |
| セグメント別利益 | クリエーション事業 324,196千円、ソリューション事業 189,836千円 |
| 減損損失 | 計上なし（0千円） |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 309千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 1 / 除外社名 交通情報サービス株式会社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 40,134,900株 |
| 期末自己株式数 | 1,600,000株 |
| 業績の増減要因 | ソリューション事業が拡大したものの、クリエーション事業のコンテンツサービス及びキッティング支援が減少し減収。売上原価率は改善したが、積極的な人材採用による人件費増加で減益。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ソリューション事業は拡大したものの、クリエーション事業のコンテンツサービスやキッティング支援が減少したため減収となりました。営業利益については、ソリューション事業の採算性改善による売上原価率の改善があった一方、営業力強化のための積極的な人材採用により人件費が増加し、減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。