ウェザーニューズ（4825）・リスク顕在化
事業計画・市場環境変化による追加減損リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性62社が書いているテーマ・逆風61社・追い風0社
ウェザーニューズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「遊休資産について、気象観測レーダーの利用計画の見直しに伴い、将来の利用見込みがないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
気象観測レーダーの利用計画見直しにより将来利用見込みがなくなった遊休資産について、12,833千円の減損損失が発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「遊休資産について、ソフトウエアの開発計画の見直しに伴い、将来の使用見込みがないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ソフトウェア開発計画の見直しにより将来使用見込みがなくなった遊休ソフトウェアについて、78,800千円の減損損失を計上した事実を再確認している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「遊休資産について、ソフトウエアの開発計画の見直しに伴い、将来の使用見込みがないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
ソフトウェア開発計画の見直しにより将来使用見込みがなくなった遊休ソフトウェアについて、78,800千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社が航空気象サービスの顧客に提供及び提供予定のソフトウエア・ソフトウエア仮勘定について、当初予定していた収益を見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
航空気象サービス向けソフトウェア等について、収益見込み消失に伴う25,252千円の減損損失を計上した事実を再掲している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社が航空気象サービスの顧客に提供及び提供予定のソフトウエア・ソフトウエア仮勘定について、当初予定していた収益を見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
航空気象サービス向けソフトウェアについて収益見込みが失われ、ソフトウェア等25,252千円の減損損失が実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、追加の減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
事業計画や市場環境の変化によって回収可能価額の前提が変わり、追加の固定資産減損が発生する可能性を記載している。