読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-15.8
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高1,177百万円前年比 -15.8%進捗 39.2%
営業利益-152百万円
経常利益-145百万円
純利益（親会社株主帰属）-141百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△11.12円
期末の財政状態
総資産1,641百万円
うち純資産 1,349 百万円自己資本比率 82.2%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
ソリューション事業1,033.2787.8%-17.3%
エンターテインメント事業143.9112.2%-3.7%
セグメント別利益
ソリューション事業-115.91
エンターテインメント事業-35.04
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,000百万円（前年比 +3.8%）
営業利益30百万円
経常利益30百万円（前年比 -17.0%）
純利益20百万円（前年比 +71.6%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想2.00円 → 非開示
業績の増減要因
ソリューション事業は検温による入退室管理ソリューションの受注減、前期のマイナンバーカード対応大型納品の反動、営業活動の拡大や人材の採用・育成に伴う販管費増加により減収・損失拡大。エンターテインメント事業は高採算の自主公演減少と広告宣伝費増加があった一方、知名度向上に伴う協賛・広告収入増加があった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳計上なし
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数13,015,222株
期末自己株式数308,719株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 1,177百万円（前年比 -15.8%） |
| 営業利益 | -152百万円 |
| 経常利益 | -145百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -141百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.12円 |
| 自己資本比率 | 当期末 82.2 / 前期末 82.5 |
| 総資産 | 1,641百万円 |
| 純資産 | 1,349百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,000百万円（前年比 +3.8%） / 営業利益 30百万円 / 経常利益 30百万円（前年比 -17.0%） / 純利益 20百万円（前年比 +71.6%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 2.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | ソリューション事業 1,033.27百万円（前年比 -17.3%） / エンターテインメント事業 143.91百万円（前年比 -3.7%） |
| セグメント別利益 | ソリューション事業 -115.91百万円 / エンターテインメント事業 -35.04百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 13,015,222株 |
| 期末自己株式数 | 308,719株 |
| 業績の増減要因 | ソリューション事業は検温による入退室管理ソリューションの受注減、前期のマイナンバーカード対応大型納品の反動、営業活動の拡大や人材の採用・育成に伴う販管費増加により減収・損失拡大。エンターテインメント事業は高採算の自主公演減少と広告宣伝費増加があった一方、知名度向上に伴う協賛・広告収入増加があった。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ソリューション事業では、コロナ禍で需要があった検温による入退室管理ソリューションの受注減と、前期のマイナンバーカード対応大型納品の反動により減収となった。また、営業活動の拡大や人材の採用・育成に伴い販管費が増加した。エンターテインメント事業では、高採算の自主公演の上演数が一時的に減少し広告宣伝費が増加した一方、知名度向上に伴い協賛・広告収入が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。