ヤフー・Google等の特定取引先への依存
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2023顧客集中度・取引先名称の変化有価証券報告書
「当社連結企業集団は、エージェンシー事業において、LINEヤフー株式会社及びGoogle,Inc.の正規代理店を担う会社を含んでおり、連結取扱高に占めるこの２社の商材の売上高の割合が大きくなっております。」
特定取引先の表記がヤフー株式会社からLINEヤフー株式会社へ変わり、連結取扱高に占めるLINEヤフー・Google商材の割合が大きいとの説明を継続している。主要顧客の販売比率は親会社12.6％、ヤフー8.0％、エウレカ7.7％となった。 - FY2022顧客構成の変化有価証券報告書
「GMOインターネットグループ株式会社 4,516,256 13.1 1,928,059 11.6 ヤフー株式会社 1,567,933 4.5 1,832,290 11.0 株式会社エウレカ 514,385 1.5 1,813,683 10.9」
GMOインターネットグループへの販売実績比率は13.1％から11.6％へ低下した一方、ヤフー株式会社が11.0％、株式会社エウレカが10.9％となり、10％超の大口顧客が複数存在する状況が開示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社連結企業集団は、エージェンシー事業において、ヤフー株式会社及びGoogle,Inc.の正規代理店を担う会社を含んでおり、連結売上高に占めるこの２社の商材の売上高の割合が大きくなっております。また、ヤフー株式会社とは、当社連結企業集団のメディア・アドテク事業における媒体枠の提供など、密接な取引関係があります。」
ヤフーおよびGoogleの商材への依存、ヤフーとの媒体枠提供等の密接な取引関係、および方針・契約変更等による取引量縮小リスクを継続開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、ヤフー株式会社とは、当社連結企業集団のメディア・アドテク事業における媒体枠の提供など、密接な取引関係があります。 これらの取引先とは、ヤフー株式会社との資本関係の維持等、良好な関係を維持しておりますが、各社の事業方針の変更、契約の更新内容及び業界動向などの理由により取引量の縮小が生じた場合、当社連結企業集団の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ヤフーおよびGoogleの商材依存に加え、ヤフーとの媒体枠提供等の密接な取引関係と、方針・契約変更による取引量縮小リスクを継続開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社連結企業集団は、エージェンシー事業において、ヤフー株式会社及びGoogle,Inc.の正規代理店を担う会社を含んでおり、連結売上高に占めるこの２社の商材の売上高の割合が大きくなっております。」
ヤフー株式会社およびGoogle,Inc.の商材への依存度が高く、取引先の方針変更や契約更新等による取引量縮小が業績に影響する可能性を新たに明示している。