新型コロナウイルス感染症への対応による在宅勤務・業務オンライン化
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社では2007年から短時間勤務制度を、2010年からテレワークを導入しました。現在、社員の出社率は約2割となっております。東京日本橋オフィスをチームワークの中心拠点であるBig Hubと据え、グループウェアも活用しながら、国内外複数の拠点や自宅、さらには多くのパートナー企業と協働できる環境づくりを行っています。」
出社率約2割のハイブリッドワーク、Big Hub、国内外拠点・自宅・パートナーとの協働環境を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では2007年から短時間勤務制度を、2010年からテレワークを導入しました。現在、社員の出社率は約2割となっております。東京日本橋オフィスをチームワークの中心拠点であるBig Hubと据え、グループウェアも活用しながら、国内外複数の拠点や自宅、さらには多くのパートナー企業と協働できる環境づくりを行っています。」
COVID-19対応としての在宅勤務から、出社率約2割のハイブリッドワークとBig Hubを中心とする拠点・自宅・パートナー協働環境の整備へ進展している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の流行を受け、リモートワークをする社員が増加し、2023年12月末現在はハイブリッドワークをする社員が大半を占めています。働き方の大きな変化に合わせ、オフィスのリニューアルにも取り組むことになりました。」
COVID-19対応としての在宅勤務・オンライン化の記載から、2023年12月末にはハイブリッドワークを前提とした働き方とオフィス刷新の取り組みへ記述が移っている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべく、引き続き在宅勤務を中心に業務を行っております。……営業活動および採用活動や、自社製品の開発計画やクラウドサービス基盤の運用・保守体制等についても大きな変更はなく」
在宅勤務を中心とする事業活動体制を継続し、営業・採用活動を行っている。自社製品の開発計画およびクラウドサービス基盤の運用・保守体制にも大きな変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業活動および採用活動や、自社製品の開発計画やクラウドサービス基盤の運用・保守体制等についても大きな変更はなく」
在宅勤務を中心とする業務活動を継続し、営業・採用活動を行っている。自社製品の開発計画およびクラウドサービス基盤の運用・保守体制にも大きな変更はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべく、引き続き在宅勤務を中心に業務を行っております。」
在宅勤務を中心とする業務体制を継続し、営業・採用活動、製品開発計画、クラウド基盤の運用・保守体制に大きな変更はないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべく、引き続き在宅勤務を中心に業務を行っております。……営業活動および採用活動や、自社製品の開発計画やクラウドサービス基盤の運用・保守体制等についても大きな変更はなく」
在宅勤務を中心とする事業活動体制を継続し、営業・採用活動を行っている。自社製品の開発計画およびクラウドサービス基盤の運用・保守体制にも大きな変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべく、引き続き在宅勤務を中心に業務を行っております。……営業活動および採用活動や、自社製品の開発計画やクラウドサービス基盤の運用・保守体制等についても大きな変更はなく」
在宅勤務を中心とする事業活動体制を継続し、営業活動・採用活動を行っている。自社製品の開発計画およびクラウド基盤の運用・保守体制にも大きな変更はない。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「従来からテレワークをはじめ柔軟な働き方に対応した業務環境の整備等を推進していたということもあり、製品セミナーや採用イベント等のオンラインでの実施や、TV会議システムを使った営業活動等、在宅勤務中心の事業活動体制へ比較的スムーズに移行しております。また、自社製品の開発計画やクラウドサービス基盤の運用・保守体制等についても大きな変更はなく」
感染拡大防止と全従業員の安全確保を目的に、在宅勤務中心の事業活動体制へ移行した。製品セミナー・採用イベントのオンライン実施、TV会議システムを使った営業活動を行い、製品開発計画とクラウド基盤の運用・保守体制は大きく変更していない。