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SM ENTERTAINMENT JAPAN(4772)・事実再掲

KNTV合併を契機とした放送事業の報告セグメント追加

FY2016-Q3に初出。18回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。

18記載
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動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「報告セグメント エンターテインメント事業 ライツ&メディア事業 計」

    エンターテインメント事業とライツ&メディア事業の2報告セグメントによる開示を継続している。
  2. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「報告セグメント エンターテインメント事業 ライツ&メディア事業 計」

    エンターテインメント事業とライツ&メディア事業の2報告セグメントによる開示を継続している。
  3. FY2021再掲有価証券報告書

    「したがって、当社グループは、事業の種類別のセグメントから構成されており、「ライツ&メディア事業」及び「エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    ライツ&メディア事業とエンターテインメント事業の2報告セグメントによる開示を継続している。
  4. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「「ライツ&メディア事業」及び「エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    ライツ&メディア事業とエンターテインメント事業の2報告セグメントによる開示を継続している。
  5. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「報告セグメント ライツ&メディア事業 エンターテインメント事業 計」

    ライツ&メディア事業とエンターテインメント事業の2報告セグメントによる開示を継続している。
  6. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、「ライツ&メディア事業」及び「エンターテインメント事業」の2つを報告セグメントとしております。」

    従来の「ライツ&メディアコミュニケーション」及び「放送」から、「ライツ&メディア」及び「エンターテインメント」へ報告セグメントの名称・区分を再編した。SMEJ吸収合併後の事業構成を反映している。
  7. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「報告セグメント ライツ& メディア コミュニ ケーション 放送 計」

    ライツ&メディアコミュニケーションと放送の2報告セグメントによる開示を継続している。
  8. FY2019再掲有価証券報告書

    「したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、「ライツ&メディアコミュニケーション」及び「放送」の2つを報告セグメントとしております。」

    ライツ&メディアコミュニケーションと放送の2報告セグメントによる開示を継続している。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「報告セグメント ライツ&メディアコミュニケーション 放送 計」

    ライツ&メディアコミュニケーションと放送の2報告セグメントによる開示を継続している。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「報告セグメント ライツ&メディアコミュニケーション 放送 計」

    ライツ&メディアコミュニケーションと放送の2報告セグメントによる開示を継続している。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「したがって、当社は、事業の種類別のセグメントから構成されており、「ライツ&メディアコミュニケーション」及び「放送」の2つを報告セグメントとしております。」

    ライツ&メディアコミュニケーションと放送の2報告セグメントによる開示を継続している。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、前事業年度より会社組織の変更に伴い管理方法を見直した結果、報告セグメントを従来の「物販事業」および「ライツ&メディアコミュニケーション事業」を統合し、「ライツ&メディアコミュニケーション事業」に変更しております。また、各セグメントの業績をより適切に評価するため、本社一般管理費の配分方法の見直しを行い、従来、各事業セグメントに配分していた当社管理部門に係る一般管理費を全社費用として調整額に含めることとしております。」

    物販事業をライツ&メディアコミュニケーション事業に統合し、本社一般管理費を全社費用とする報告セグメント・費用配分方法を引き続き適用している。
  13. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、前事業年度より会社組織の変更に伴い管理方法を見直した結果、報告セグメントを従来の「物販事業」及び「ライツ&メディアコミュニケーション事業」を統合し、「ライツ&メディアコミュニケーション事業」に変更しております。また、各セグメントの業績をより適切に評価するため、本社一般管理費の配分方法の見直しを行い、従来、各事業セグメントに配分していた当社管理部門に係る一般管理費を全社費用として調整額に含めることとしております。」

    前事業年度から実施している物販事業の統合と本社一般管理費の全社費用化を、比較情報の算定方法として引き続き適用している。
  14. FY2017再定義有価証券報告書

    「当事業年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。」

    合併後の物販・ライツ・放送の3区分から、物販事業をライツ&メディアコミュニケーション事業に統合し、ライツ&メディアコミュニケーション、放送の2報告セグメントへ再編した。
  15. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報」

    物販、ライツ&メディアコミュニケーション、放送の3報告セグメントによる開示を継続している。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報」

    物販、ライツ&メディアコミュニケーション、放送の3報告セグメントによる開示を継続している。
  17. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「報告セグメント 物販 ライツ&メディアコミュニケーション 放送 計」

    合併後に変更された物販・ライツ&メディアコミュニケーション・放送の3報告セグメントを引き続き用いている。
  18. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「平成28年5月1日付のKNTV株式会社との合併を契機として、事業セグメントの区分方法を見直した結果、第2四半期連結会計期間より報告セグメントを、従来の「物販事業」「ライツ&メディアコミュニケーション事業」から、「物販事業」「ライツ&メディアコミュニケーション事業」「放送事業」に変更しております。」

    合併を契機に、従来の2区分から放送事業を加えた3区分へ報告セグメントを変更した。
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