読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36.1
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年10月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高8,562百万円前年比 +0.9%
営業利益404百万円前年比 -36.1%
経常利益476百万円前年比 -33.0%
純利益（親会社株主帰属）372百万円前年比 -29.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益49円06銭
期末の財政状態
総資産8,175,768千円
うち純資産 6,043,376 千円自己資本比率 73.9%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+489,545
投資-210,550
財務-243,622
純増減+35,373
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,976,794千円
セグメント別売上高情報サービス事業並びにこれらの付帯業務（単一セグメント） 8,562,325千円（前年比 +0.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,023百万円
営業利益421百万円
経常利益501百万円
純利益299百万円
年間配当予想31円／株 → 34円／株（+9.7%）
業績の増減要因
ソフトウェア開発は情報・通信メディア、製造の売上増加などにより増収、システム運用は電力・ガス・水道・鉄道、情報・通信・メディアの売上減少などにより減収。ITサービスはチケット販売管理システムのカスタマイズ作業と株式会社フィートの多言語音声翻訳サービスの売上増加により増収。中期経営計画初年度の基盤構築として研究開発・人材育成にも積極的に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失－
特別損益の内訳投資有価証券売却益 90,034千円、固定資産廃棄損 288千円
減価償却費27,431千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 8,562百万円（前年比 +0.9%） |
| 営業利益 | 404百万円（前年比 -36.1%） |
| 経常利益 | 476百万円（前年比 -33.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 372百万円（前年比 -29.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 49円06銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.9 / 前期末 73 |
| 総資産 | 8,175,768千円 |
| 純資産 | 6,043,376千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 489,545千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -210,550千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -243,622千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,976,794千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,023百万円 / 営業利益 421百万円 / 経常利益 501百万円 / 純利益 299百万円 |
| 年間配当予想 | 31円／株 → 34円／株（+9.7%） |
| セグメント別売上高 | 情報サービス事業並びにこれらの付帯業務（単一セグメント） 8,562,325千円（前年比 +0.9%） |
| 減価償却費 | 27,431千円 |
| 減損損失 | － |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 90,034千円、固定資産廃棄損 288千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | ソフトウェア開発は情報・通信メディア、製造の売上増加などにより増収、システム運用は電力・ガス・水道・鉄道、情報・通信・メディアの売上減少などにより減収。ITサービスはチケット販売管理システムのカスタマイズ作業と株式会社フィートの多言語音声翻訳サービスの売上増加により増収。中期経営計画初年度の基盤構築として研究開発・人材育成にも積極的に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中期経営計画の初年度として基盤構築を進めるため、研究開発と人材育成に積極的に取り組んだと説明しています。売上高については、ソフトウェア開発やITサービスの売上増加があった一方、システム運用の売上が減少したとしています。利益減少の直接的な要因については明示していません。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。