読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.7
営業利益の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高5,658百万円前年比 +6.7%
営業利益1,021百万円前年比 +18.7%
経常利益1,011百万円前年比 +19.2%
純利益（親会社株主帰属）542百万円前年比 -6.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益129.89円
売上高営業利益率18.0%
期末の財政状態
総資産6,119百万円
うち純資産 3,258 百万円自己資本比率 53.2%前期末比 +9.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,246
投資-8
財務-1,505
純増減-267
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,188百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,800百万円（前年比 +2.5%）
営業利益700百万円（前年比 -31.5%）
経常利益700百万円（前年比 -30.8%）
純利益450百万円（前年比 -17.1%）
年間配当予想45円 → 70円（+55.6%）
配当性向当期実績36.6%、次期予想65.0%
株主還元方針配当性向50％～100％を目標とし、ベース配当とエクストラ配当に分けて還元
業績の増減要因
売上高はアプリケーション、ＡＭＯ、ＳＯの各サービスの拡大、利用料・単価の改定などにより増収。利益は増収効果とＮＴＴデータグループからの離脱に伴う一過性コストの収束が押し上げ要因となった一方、人財投資による労務費、株式報酬コスト、採用コストが利益を圧迫し、当期純利益は株式報酬制度に伴う特別損失で減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 株式給付引当金繰入額 122,764千円、特別賞与等 13,692千円、特別損失合計 136,457千円
減価償却費23,759千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数8,261,600株
期末自己株式数4,081,693株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 5,658百万円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 1,021百万円（前年比 +18.7%） |
| 経常利益 | 1,011百万円（前年比 +19.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 542百万円（前年比 -6.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 129.89円 |
| 売上高営業利益率 | 18.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 53.2% / 前期末 43.7% |
| 総資産 | 6,119百万円 |
| 純資産 | 3,258百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,246百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,505百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,188百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,800百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 700百万円（前年比 -31.5%） / 経常利益 700百万円（前年比 -30.8%） / 純利益 450百万円（前年比 -17.1%） |
| 年間配当予想 | 45円 → 70円（+55.6%） |
| 配当性向 | 当期実績36.6%、次期予想65.0% |
| 株主還元方針 | 配当性向50％～100％を目標とし、ベース配当とエクストラ配当に分けて還元 |
| 減価償却費 | 23,759千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 株式給付引当金繰入額 122,764千円、特別賞与等 13,692千円、特別損失合計 136,457千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 8,261,600株 |
| 期末自己株式数 | 4,081,693株 |
| 業績の増減要因 | 売上高はアプリケーション、ＡＭＯ、ＳＯの各サービスの拡大、利用料・単価の改定などにより増収。利益は増収効果とＮＴＴデータグループからの離脱に伴う一過性コストの収束が押し上げ要因となった一方、人財投資による労務費、株式報酬コスト、採用コストが利益を圧迫し、当期純利益は株式報酬制度に伴う特別損失で減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は各サービスの拡大や利用料改定などにより増収となりました。営業利益は増収効果とＮＴＴデータグループからの離脱に伴う一過性コストの収束が、人財投資による労務費や株式報酬・採用コストの増加を上回り改善しましたが、当期純利益は株式報酬制度に伴う特別損失の計上により減少しました。次期は人財投資などの追加投資により利益額の減少を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。