読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.2
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,333百万円前年比 -0.0%進捗 25.2%
営業利益196百万円前年比 -13.2%進捗 22.3%
経常利益179百万円前年比 -24.0%進捗 21.1%
純利益（親会社株主帰属）119百万円前年比 -24.9%進捗 20.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益21.63円
売上高営業利益率14.8%
期末の財政状態
総資産6,213百万円
うち純資産 2,554 百万円自己資本比率 41.1%前期末比 -44.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,300百万円（前年比 -4.5%）
営業利益880百万円（前年比 -17.5%）
経常利益850百万円（前年比 -22.8%）
純利益570百万円（前年比 -23.1%）
年間配当予想30円 → 45円（+50.0%）
業績の増減要因
売上高は、アプリケーションサービスやSOサービスが堅調だった一方、スポット的な新規導入案件・基盤更改案件の縮小や、採算性の低いスポット案件からの撤退によりスポット売上が減少しました。利益は、NTTデータグループからの離脱に伴う社内システム等構築コスト、社員採用に伴う採用コスト、自己株式取得関連のアドバイザリーフィー等が増加したため減少しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減価償却費108,171千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数8,261,600
期末自己株式数4,081,600
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 1,333百万円（前年比 -0.0%） |
| 営業利益 | 196百万円（前年比 -13.2%） |
| 経常利益 | 179百万円（前年比 -24.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 119百万円（前年比 -24.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 21.63円 |
| 売上高営業利益率 | 14.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 41.1% / 前期末 85.9% |
| 総資産 | 6,213百万円 |
| 純資産 | 2,554百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,300百万円（前年比 -4.5%） / 営業利益 880百万円（前年比 -17.5%） / 経常利益 850百万円（前年比 -22.8%） / 純利益 570百万円（前年比 -23.1%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 45円（+50.0%） |
| 減価償却費 | 108,171千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 8,261,600 |
| 期末自己株式数 | 4,081,600 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、アプリケーションサービスやSOサービスが堅調だった一方、スポット的な新規導入案件・基盤更改案件の縮小や、採算性の低いスポット案件からの撤退によりスポット売上が減少しました。利益は、NTTデータグループからの離脱に伴う社内システム等構築コスト、社員採用に伴う採用コスト、自己株式取得関連のアドバイザリーフィー等が増加したため減少しました。 |
この書類が述べていない項目（15件）
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。NTTデータグループからの離脱に伴う社内システム等構築コスト、業容拡大やサービス品質維持・向上を目的とした社員採用による採用コストが増加しました。また、自己株式取得に係るアドバイザリーフィー等の営業外費用も計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。