読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.4
営業利益の前期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高5,419百万円前年比 +7.5%
営業利益968百万円前年比 +39.4%
経常利益995百万円前年比 +38.3%
純利益（親会社株主帰属）718百万円前年比 +24.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益86.95円
期末の財政状態
総資産8,952百万円
うち純資産 7,569 百万円自己資本比率 84.6%前期末比 -1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,387,238
投資-685,532
財務-230,934
純増減+470,772
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,865,102千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,200百万円（前年比 -4.0%）
営業利益850百万円（前年比 -12.2%）
経常利益870百万円（前年比 -12.6%）
純利益590百万円（前年比 -17.9%）
年間配当予想28円 → 30円（+7.1%）
配当性向32.2
業績の増減要因
有価証券管理システムが堅調に推移し、新規顧客を獲得したほか、継続的なシステム保守案件の受注、大型のXNETシステム導入案件や基盤更改案件を複数計上した。大型AMOサービスで利益率の高い案件があった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費12,892千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 5,419百万円（前年比 +7.5%） |
| 営業利益 | 968百万円（前年比 +39.4%） |
| 経常利益 | 995百万円（前年比 +38.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 718百万円（前年比 +24.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 86.95円 |
| 自己資本比率 | 当期末 84.6 / 前期末 85.9 |
| 総資産 | 8,952百万円 |
| 純資産 | 7,569百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,387,238千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -685,532千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -230,934千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,865,102千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,200百万円（前年比 -4.0%） / 営業利益 850百万円（前年比 -12.2%） / 経常利益 870百万円（前年比 -12.6%） / 純利益 590百万円（前年比 -17.9%） |
| 年間配当予想 | 28円 → 30円（+7.1%） |
| 配当性向 | 32.2 |
| 減価償却費 | 12,892千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 有価証券管理システムが堅調に推移し、新規顧客を獲得したほか、継続的なシステム保守案件の受注、大型のXNETシステム導入案件や基盤更改案件を複数計上した。大型AMOサービスで利益率の高い案件があった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。有価証券管理システムが堅調に推移し、新規顧客を獲得したほか、継続的なシステム保守案件の受注、大型のXNETシステム導入案件や基盤更改案件を複数計上した。利益面では、新型コロナウイルス対策コストや不採算案件などの特別な減益要因がなく、大型AMOサービスで利益率の高い案件があった。次期は当期ほどの大型AMO案件の獲得を見込んでいない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。