アルファ（4760）・施策会計基準適用影響額を通期更新
収益認識に関する会計基準の適用準備
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響364社が書いているテーマ・逆風217社・追い風11社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに82社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの364件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022会計基準適用影響額を通期更新有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は278,531千円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ9,537千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は18,185千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用済み状態を前提に、通期の売上高・損失及び利益剰余金への影響額を更新している。 - FY2022-Q3会計基準適用影響額を第40期第3四半期に更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は214,374千円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ9,380千円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は18,185千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用済み状態を前提に、第3四半期累計期間への影響額を更新している。売上高は214,374千円増加し、営業損失等は9,380千円増加した。 - FY2022-Q2会計基準適用影響額を第40期第2四半期に更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は152,521千円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ8,369千円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は18,185千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用済み状態を前提に、当第2四半期累計期間への影響額を更新している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用しており、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識に関する会計基準等を2021年9月1日から適用した。適用により売上高は83,573千円増加し、営業利益等はそれぞれ4,776千円減少している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「(2）適用予定日 2022年８月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年8月期の期首から適用する予定を再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「(2）適用予定日 2022年８月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年8月期の期首から適用する予定を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「(2）適用予定日 2022年８月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年8月期の期首から適用する予定を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用予定日は平成34年８月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準及び適用指針を平成34年8月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。