アルファ（4760）・リスク削除
新興国を中心とした景気停滞懸念
FY2016-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
6記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内外の景気・需要環境の不透明感287社が書いているテーマ・逆風294社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。175社中131社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの294件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017削除有価証券報告書当連結会計年度の業績概況及び事業等のリスクでは、新興国を中心とした景気停滞懸念を明示する記載が確認できない。
- FY2017-Q3後退有価証券報告書
「その一方、新興国の一部では景気停滞懸念が拭えず、」
景気停滞懸念は引き続き記載されているが、対象が「新興国を中心とした」から「新興国の一部」に絞られている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その一方、新興国を中心とした景気停滞懸念は拭えず、」
新興国を中心とする景気停滞懸念が引き続き残るとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その一方、新興国を含めた景気停滞懸念は依然残り、人手不足は慢性化し、業種間の景況感格差が出てくるなど、先行きには不透明感も残っております。」
景気停滞懸念の対象を「新興国を中心とした」から「新興国を含めた」と表現しつつ、懸念が依然残るとしている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「新興国を中心とした景気停滞懸念や人手不足の慢性化、消費税率の引き上げ後の影響が小売業等の一部業種にまだ見られるなど、先行きには不透明感も残っております。」
新興国を中心とした景気停滞懸念を引き続き記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「新興国を中心に景気停滞懸念があり」
新興国を中心とする景気停滞を懸念として記載している。