楽天グループ（4755）・施策削除
新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT VI』による契約申し込みの加速
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「削除」で、最初の「削除」はFY2021。直近の記載はFY2022。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
楽天モバイル新料金プランによる契約申込加速1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書前回記載されていた新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT Ⅶ』の名称及び同プランによる売上収益寄与について、本有価証券報告書では明示的な言及が確認できない。
- FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内モバイルサービスにおいては、通信料金無料キャンペーンの終了及び2022年７月に開始した新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT Ⅶ』により、通信料金の支払を開始したユーザーの増加が売上収益の増加に貢献しました。」
2022年5月に発表された『Rakuten UN-LIMIT Ⅶ』が2022年7月に開始され、通信料金を支払うユーザーの増加と売上収益の増加に寄与した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、2022年５月に新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT Ⅶ』を発表しました。」
従前の『Rakuten UN-LIMIT VI』から、新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT Ⅶ』へモバイルの料金施策が更新された。 - FY2021削除有価証券報告書前回記載されていた新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT VI』の名称及び同プランへのアップグレードによる契約申し込み加速について、本有価証券報告書では明示的な言及が確認できない。
- FY2021-Q1初出有価証券報告書
「2021年１月に発表した新料金プラン『Rakuten UN-LIMIT VI』へのアップグレードの好評等により、契約申し込みが加速しました。」
2021年1月発表の新料金プランへのアップグレード好評を、モバイル契約申し込み加速の具体的な手段として初めて独立して抽出した。